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令和のコメ不足で分かったのは、日本の食糧自給がいかに貧弱か、ということだ。仮に戦争が起こり、海外からの輸入が途絶えた場合、国民が飢えることは間違がない。
さらに、コオロギ食、ゲノム編集トマト、ゲノム編集真鯛など、日本人の食卓には危ない食品が山積みだ。
その裏には、アメリカの日本を支配しようとする食料政策がある。
食べ物を守ることは、日本の国土を守ることであり、日本人の健康を守ることだ。
「世界で最初に飢えるのは日本」と警笛を鳴らし続ける東大教授・鈴木宣弘とYouTube番組「政経プラットフォーム」プロデューサーの深田萌絵が日本と日本人のための真の国防について語る。

著：深田萌絵
ITビジネスアナリスト。Revatron株式会社代表取締役社長。早稲田大学政治経済学部卒。学生時代にファンドで財務分析のインターン、リサーチハウスの株式アナリスト、外資投資銀行勤務の後にリーマンショックで倒産危機に見舞われた企業の民事再生業務に携わった。現在はコンピュータ設計、チップ・ソリューション、AI高速処理設計を国内の大手企業に提供している。著書に『米中AI戦争の真実』(育鵬社)、『ソーシャルメディアと経済戦争』(扶桑社新書)、『メタバースがGAFA帝国の世界支配を破壊する! 』(宝島社)『光と影のTSMC誘致』『NTT法廃止で日本は滅ぶ』(以上、かや書房)などがある。

著：鈴木宣弘
東京大学大学院農学生命科学研究科教授。1958年生まれ。三重県志摩市出身。東京大学農学部卒。
農林水産省に15年ほど勤務した後、学界へ転じる。九州大学農学部助教授、九州大学大学院農学研究員教授などを経て、2006年9月から現職。1998年~2010年夏期はコーネル大学客員助教授、教授。主な著書に『農業消滅 農政の失敗がまねく国家存亡の危機』(平凡社新書、2021年)、『食の戦争 米国の罠に落ちる日本』(文春新書、2013年)がある。