過去3 年間新型コロナのパンデミックの影響を受けて、日本の医療体制の脆弱性が図らずも浮き彫りになりました。医療体制が感染症の大流行に対応するように構築されて来なかったことに起因しているに違いないが、そもそも過去半世紀の間、急性疾患よりも慢性疾患への対応にシフトしてきた経緯があります。
しかしながら、この度のコロナ禍により現行の公衆衛生・医療体制ではパンデミックへの対応が困難であることが判明しました。国民はこれに対して強い不安を抱くようになってきており、今後再びパンデミックに襲われた場合を考えると従来改革して来た体制を大きくシフトせざるを得ないではないかと思われます。しかし、このような方向転換は必ずしも容易ではないでしょう。単に保健所や医療機関を増やすことだけでは解決できると思われないからです。なぜならば高齢化に関連する慢性生活習慣病対策と急性感染症の臨時対応の双方を両立させなければならないからです。そのうえ介護という福祉面での対応も考慮しなければならないし、このなかで適正解を得ることは今後の大きな挑戦であると言えよう。
さらに言えば、公衆衛生・医療体制の再構築のみならず、すでに進められてきた地方分権の方向と中央政府の役割についても見直さざるを得ないかも知れない。
本書では今までに日本の保健医療体制を長期間にわたって観察して来た研究者からマクロの視点で語って頂いたうえで、長い間管理者として実務に携わってきたベテラン医師等が今後の体制の構築について具体的に述べて頂いた。そして最後に現在現場で保健医療関連の仕事をされている先生方に現状を踏まえた将来の問題点を整理して頂く構成となっています。そいう意味では本書はいわば展望論であり、読者諸氏のそれぞれの立場からすれば異なる意見もあろうかと思われますが、ご感想を寄せて頂ければ幸いに存じます。
【執筆者】
林 謙治（日本産前産後ケア・子育て支援学会 理事長）
小山 秀夫（兵庫県立大学 名誉教授）
長谷川 敏彦（一般社団法人 未来医療研究機構代表 理事）
佐藤 敏信（久留米大学 特任教授）
信友 浩一（九州大学 名誉教授）
関塚 永一（国立病院機構 埼玉病院 名誉院長）
栗谷 義樹（地方独立行政法人 山形県・酒田市病院機構 理事長）
上塚 芳郎（前東京女子医科大学 教授/ 一般財団法人 松本財団 顧問）
小塩 篤史（麗澤大学 EdTech 研究センターセンター長/ 特任教授）
奥山 美奈（TN サクセスコーチング 代表取締役）
八木 保（コストサイエンス株式会社 ビジネスエンジニア）
蓮池 林太郎（医療法人社団SEC 理事長/ 新宿駅前クリニック 院長）
井上 政幸（社会保険労務士）
岸野 康之（税理士・㈱日本財務経営 代表取締役）
吉田 圭吾（税理士）
宮澤 綾子（税理士）
