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国内屈指のエネルギー系シンクタンクの知見を結集！
世界を揺るがす「ホルムズ封鎖」など国際エネルギー秩序のすべてが一冊でわかる！


創立60周年を迎える国内屈指のエネルギー系シンクタンク「日本エネルギー経済研究所」が贈る、国際エネルギー秩序の解説書の決定版。

世界のエネルギー情勢に歴史的な転換・変革をもたらした「イラン戦争・ホルムズ封鎖」の背景やエネルギー安定供給の見通しをはじめ、「変容する米国のリーダーシップ」「台頭する中国の状況」「EUの立場・動向」などの国際エネルギー秩序の現在・過去・未来について、国内外のエネルギー動向を追究し続けてきた同所が総力を挙げて分析・考察し、わかりやすく解説しています。
さらに、「日本の取るべき戦略の提言」にも踏み込んでまとめています。

執筆陣は、イラン問題や国際エネルギー情勢について、テレビ・新聞報道でも解説役としても活躍している第一線の専門家たち。

エネルギー業界の方やエネルギー政策を担う方はもちろんのこと、エネルギーを通して世界情勢や地政学を理解したい方、大学生などの若い人たちにもお勧めの一冊です！

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●日本エネルギー経済研究所について
一般財団法人日本エネルギー経済研究所は、1966年に設立されたエネルギー・環境分野の専門シンクタンクであり、「エネルギーの未来を描く」というビジョンの下、日本および世界のエネルギー政策、環境政策、エネルギー市場動向の調査研究を行っている。
主な活動には、石油・天然ガス・電力・再生可能エネルギーなどに関する需給分析、省エネルギー・気候変動対策などに関する政策分析、中東地域をはじめとする国際情勢の分析が含まれ、政府や企業、国際機関への情報提供や提言を通じて、日本のエネルギー安全保障や気候変動対策を巡る議論に重要な役割を果たしている。
また、定期的なレポートやセミナー開催などを通じて、専門家だけではなく、広く一般にも知見を発信しており、長期エネルギー需給見通しである「IEEJ Outlook」は、国内外のエネルギー関係者から非常に高い評価を受けている。
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〈目次〉

序章［総論］
1　本書の目的・狙い
2　「国際エネルギー秩序」についての総論
・2.1　エネルギー問題と国際問題の相互関係
・2.2　本書における国際エネルギー秩序の定義
・2.3　国際エネルギー秩序の重要性
・2.4　国際エネルギー秩序の歴史を振り返る
・2.5　国際エネルギー秩序の現状と課題・問題点
・2.6　国際エネルギー秩序の未来を占うための論点
3　本書の全体像・構成とその概要

第1章　国際エネルギー情勢とエネルギー安全保障
1　はじめに
2　国際エネルギー情勢と秩序の変化
・2.1　石油危機とIEAの創設（1960～1970年代）
・2.2　安い石油の時代（1980～1990年代）
・2.3　シェール革命による米国の復権とOPECの対抗（2000～2010年代）
3　現代のエネルギー安全保障問題
・3.1　気候変動対策とエネルギー安全保障の相克
・3.2　ウクライナ戦争と天然ガスセキュリティ
・3.3　古くて新しいシーレーン問題
・3.4　重要性を増す電力のセキュリティ
4　エネルギー安全保障問題はどこへ向かうのか
・4.1　引き続き重要な化石燃料の安全保障
・4.2　中国のドミナンスに対抗するための秩序
・4.3　米国の揺らぎへの対応

第2章　不安定化する気候変動のガバナンスと貿易秩序
1　はじめに
2　気候変動ガバナンス──不確実性の増大へ
・2.1　国連気候変動枠組条約の成立
・2.2　京都議定書の成立と限界
・2.3　ポスト京都議定書の国際交渉
・2.4　ボトムアップ型のパリ協定の成立
・2.5　ネットゼロ排出と脱炭素化の時代
・2.6　脱炭素化への反発と不確実性の増大
・2.7　小括：気候変動ガバナンスと国際エネルギー秩序の不安定化
3　貿易と環境の接点（EUの世界を巻き込む炭素価格の戦略）
・3.1　炭素の国境調整措置とは何か
・3.2　COPでの新興国の反発
・3.3　欧州委員会のCBAM強化提案
・3.4　CBAMが国際的なガバナンスに与える影響
4　総括

第3章　クリーンエネルギーが生み出す新たな経済安全保障問題
1　はじめに
2　本章における議論の対象とリサーチクエスチョン
・2.1　用語の定義
・2.2　本章におけるリサーチクエスチョン
3　国際情勢の変化と経済安全保障
・3.1　米中対立と国際秩序の変容
・3.2　各国における政治の右傾化
4　クリーンエネルギーの導入に伴う経済安全保障問題
・4.1　クリーンエネルギーの導入促進
・4.2　クリーンエネルギー供給における中国企業のプレゼンスと経済安全保障懸念
5　クリーンエネルギーを巡る国際エネルギー秩序の形成
・5.1　クリーンエネルギーに関する秩序の形成に向けて
・5.2　レアアース供給確保の重要性
・5.3　国際エネルギー秩序の形成に向けて
6　まとめ

第4章　石油・ガスを巡る国際秩序の動揺と展望
1　はじめに
2　石油における国際エネルギー秩序
・2.1　OPECとIEAを巡る動向
・2.2　米国シェール革命後の石油を巡る国際エネルギー秩序の状況
・2.3　石油を巡る国際エネルギー秩序の課題と展望
3　天然ガス／LNGにおける国際エネルギー秩序
・3.1　GECFとIEAガス関連タスクフォースを巡る動向
・3.2　カタールのLNG供給大幅拡大と国際エネルギー秩序の課題
・3.3　米国のLNG供給大幅拡大と国際エネルギー秩序の課題
・3.4　パイプラインガスを巡る国際エネルギー秩序の課題と展望
4　日本への影響と展望
・4.1　石油を巡る国際エネルギー秩序と日本
・4.2　天然ガスを巡る国際エネルギー秩序と日本
5　まとめ

第5章　国際エネルギー秩序における中東の位置付けとその変容
1　はじめに
2　日本の中東依存
・2.1　歴史的経緯
・2.2　2026年のイラン戦争という転換点
3　国際エネルギー秩序における中東の位置付け
・3.1　従来の役割
・3.2　供給途絶リスクの存在
・3.3　「ホルムズ封鎖」というカード
・3.4　ホルムズ海峡の実質的封鎖
・3.5　バーブルマンデブ海峡
4　中東秩序の再編─―「新たな中東」と「抵抗の枢軸」
・4.1　対テロ戦争とイラン包囲網の形成
・4.2　アブラハム合意と「新たな中東」構想
・4.3　イランと「抵抗の枢軸」
・4.4　ガザ戦争と秩序対立の顕在化
5　湾岸諸国の戦略的自律性─―大国間競争の中で
・5.1　米国の戦略転換と湾岸諸国
・5.2　中国の関与拡大と経済関係
・5.3　ロシアとの関係とエネルギー協力
・5.4　ポスト石油時代に向けたヘッジ戦略
6　イラン戦争と国際エネルギー秩序
・6.1　ガザ戦争からイラン戦争へ
・6.2　国際エネルギー秩序の今後と日本への示唆

第6章　日本が取るべき10大戦略の提言

他著：小山 堅
小山 堅
日本エネルギー経済研究所　専務理事・首席研究員
University of Dundee, Centre for Petroleum & Mineral Law & Policyより博士号取得。1986年日本エネルギー経済研究所に入所。2007年同所理事。2010年同所常務理事・首席研究員。2020年同所専務理事・首席研究員。2013年より東京大学公共政策大学院客員教授、2018年より東京科学大学（旧東京工業大学）科学技術創成研究院特任教授を兼任。専門分野はエネルギー安全保障、エネルギー地政学。博士号論文テーマは「Japan’s Energy Strategies Towards the Middle East」。専門分野に関する論文（日・英）を多数発表。世界エネルギー会議、世界ガス会議など主要国際会議で登壇多数。The OPEC Award for Researchおよび柏木孝夫GXI賞「GXI研究賞」を受賞（2023年）。

他著：小林 良和
小林 良和
日本エネルギー経済研究所　研究理事、研究戦略ユニット担任補佐
政策研究大学院大学安全保障・国際問題プログラム博士課程修了。博士（国際関係論）。1996年に東燃入社（現ENEOS）、製油所の装置運転計画、原油タンカーの用船、原油荷役計画業務を担当。2004年に米国ジョンズホプキンズ大学国際問題研究大学院修士課程を修了後、日本エネルギー経済研究所入所。専門分野は次世代脱炭素化技術、国際石油・天然ガス市場、国際政治経済学。日本エネルギー経済研究所では、石油グループにおいて12年間にわたり国際石油市場における価格・需給動向、石油産業分析に従事。その後、同研究所ガスグループマネージャーとして国際LNG需給見通しの作成などに関わる。2021年からは、クリーンエネルギーユニットにおいて水素・アンモニア・CCUSの経済性分析や政策調査を実施。

他著：久谷 一朗
久谷 一朗
日本エネルギー経済研究所　研究理事、資源・燃料・エネルギー安全保障ユニット担任
早稲田大学大学院理工学研究科機械工学専攻修了（機械工学修士）。1995年に日本鋼管入社（現JFEエンジニアリング）、ガス関連設備の計画、設計、施工管理を担当。2007年に日本エネルギー経済研究所入所。現在、法政大学にて「エネルギー政策論」の兼任講師、政策研究大学院大学にて「Energy Security」の非常勤講師も務める。専門分野はエネルギー安全保障政策。主な研究分野は、アジアを中心とした世界のエネルギー市場とエネルギー安全保障問題の分析。幅広い分野を俯瞰した多角的な分析が強み。近年の主な成果には、バングラデシュ国統合エネルギーマスタープラン策定、エネルギー転換に関する日独共同研究、石炭火力発電所の早期廃止の経済影響などがある。2023年に参議院の資源エネルギー・持続可能社会に関する調査会において参考人として意見を陳述。