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７種の「形態比較鑑定法」（１人由来試料と２名混合試料のDNA型鑑定、複数人混合DNA試料の鑑定、歯痕鑑定、潜在指紋鑑定、銃器鑑定、足痕跡鑑定、毛髪鑑定）の科学的有効性や信頼性について、オバマ米国大統領から諮問を受けた最高の科学者たちが評価し、法科学のあるべき姿について提言する。
大規模かつ多方面の専門家が集中的に検討した成果であり、米国における法科学の現状と問題点を正確に示していて、わが国の法科学の将来を考えるうえで大いに参考になる。

Ⅰ　翻訳「刑事裁判における法科学：形態比較鑑定の科学的有効性の確保」
（米国・科学と技術に関する大統領諮問委員会・著、平岡義博・訳）
　法科学鑑定法の有効性に関するこれまでの研究
　裁判における科学的有効性の役割
　法科学的形態比較鑑定法の有効性・信頼性の科学的基準
　７つの形態比較鑑定法の科学的有効性の評価
　法科学の科学的有効性確保のための行動：NISTとOSTPへの提言
　法科学の科学的有効性確保のための行動：FBI研究所への提言
　法科学の科学的有効性確保のための行動：司法長官への提言
　法科学の科学的有効性確保のための行動：裁判所への提言
　科学的結論
Ⅱ　解説（平岡義博）
Ⅲ　解題（浅田和茂）
Ⅳ　抄訳と解説「テキサスモデル」（平岡義博・訳／解説）

著：米国・科学と技術に関する大統領諮問委員会
米国大統領が科学技術政策について諮問する委員会。米国を代表する第一線の著名な研究者や法律家で構成されている。
2015年9月のバラク・オバマ大統領（当時）から同委員会への諮問に応じ、2016年9月に発表されたのが本レポートである。

訳：平岡義博
1951年岐阜県生まれ。博士（理学）（大阪市立大学）。京都府警察本部刑事部科学捜査研究所で科学鑑定を担当、同所主席研究員で定年退職、その後、京都産業大学、龍谷大学、立命館大学で研究・教育に従事。主な著書に『日本の法科学が科学であるために』（編著、現代人文社、2021年）、『法律家のための科学捜査ガイド』(法律文化社、2014年)などがある。

著：浅田和茂
1946年生まれ、2023年８月没。博士（法学）（大阪市立大学）。関西大学助教授、大阪市立大学教授、立命館大学教授を歴任。大阪市立大学名誉教授。
主な著書に『刑法総論〔第３版〕』（成文堂、2024年）、『刑法各論〔第２版〕』（成文堂、2024年）などがある。