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気候変動への対応で、残された時間は多くありません。
差し迫った課題になっている二酸化炭素の排出削減と、一日たりとも欠くことはできないエネルギー・電力の安定供給をどう矛盾させずにすすめていいのか。このことを検討するために、この本をつくりました。
ロシアのウクライナ侵略で浮き彫りになった国外のエネルギー源依存の脆弱性。
国内のエネルギー源への転換で自立していけば、エネルギー安全保障を強化でき、資源をめぐる紛争要因も取り除けます。

第１章　気候変動とは何か ―現在と未来、どんな影響があるのか
第２章　原子力発電は気候変動対策の“切り札”となり得るか
第３章　“より安全な原子炉”は気候変動対策に使えるか
第４章　エネルギーからの二酸化炭素排出をどのように削減するか
第５章　世界でどのように再エネ普及が進められているか
第６章　日本の再エネ普及の立ち遅れを克服し、平和で持続可能な社会をめざそう

著：岩井孝、歌川学、児玉一八、舘野淳、野口邦和、和田武
岩井 孝（いわい たかし）　専攻は原子核工学。1981年日本原子力研究所入所。統合により改称された日本原子力研究開発機構を2015年に退職。日本科学者会議原子力問題研究委員会委員長。
歌川 学（うたがわ まなぶ）　専攻は機械工学。産業技術総合研究所主任研究員。温暖化対策の技術選択評価、国と地域の脱炭素転換・省エネ・再エネ普及シナリオ研究に従事。
児玉 一八（こだま かずや）　医学博士、理学修士。専攻は生物化学、分子生物学。核・エネルギー問題情報センター理事、原発問題住民運動全国連絡センター代表委員。
舘野 淳（たての じゅん）　工学博士。核・エネルギー問題情報センター事務局長。
野口 邦和（のぐち くにかず）　原水爆禁止世界大会実行委員会運営委員会共同代表、非核の政府を求める会常任世話人、日本大学大学院理工学研究科非常勤講師
和田 武（わだ たけし）　工学博士。日本環境学会会長（2009～2013年）、経済産業省「調達価格等算定委員会」委員（2011～2015年）。和歌山大学経済学部客員教授、自然エネルギー市民の会代表。