出版書誌データベース

　会計という学問領域を従来型の分類に従って分けると、財務会計論は理論領域、簿記論は計算領域を取り扱うことになる。これに対して、欧米諸国は、財務会計論が簿記論を取り込むかたちで新しい会計の領域を構築してきた。この新領域を本書は取り込んでいる。すなわち、まず会計理論を論述し、その後に数値例を挙げて会計理論を理解できるよう工夫している。
　会計は「経営の羅針盤」である。したがって、会計は、経営のコアな領域となり経営を学ぶ学生ならびにビジネスにかかわる人々にとって、会計用語はビジネス・ランゲージとなる。ビジネスに関わる人々は、過去の経験から直感的に経営判断することをやめて、科学として産出された会計数値を活用して客観的に経営判断をしなければならなくなった。会社経営を熟知すべき経営者にとって、会計学は必須な学問となる。
　本書の第１の学習のねらいは会計記録の一連の手続きを理解することであり、第２の学習のねらいはストックとフローが連携する仕組みを理解することである。

　序章　本書のねらい
　　0-1　学習の意義
　　　0-1-1　学習の対象
　　　0-1-2　学習の目的
　　　0-1-3　学習の方法
　　0-2　フローの原理とストックの原理
　　　0-2-1　フローの原理
　　　0-2-2　ストックの原理
　　　0-2-3　フローとストックの連携
　　0-3　会計の科学
　　　0-3-1　仮説の構築
　　　0-3-2　仮説の検証
　　　0-3-3　仮説の判定
第Ⅰ編　会計の原理
　第１章　会計の基礎項目
　　1-1　２つの利益観
　　　1-1-1　収益・費用アプローチの利益観
　　　1-1-2　資産・負債アプローチの利益観
　　1-2　２つの利益観の連携
　　　1-2-1　損益計算書のしくみ
　　　1-2-2　貸借対照表のしくみ
　　　1-2-3　損益計算書と貸借対照表の連携
　第２章　会計の機能
　　2-1　会計の目的
　　　2-1-1　目的
　　　2-1-2　簿記
　　2-2　会計の対象
　　　2-2-1　分類
　　　2-2-2　経営活動
　　2-3　会計の行為
　　　2-3-1　写像行為
　　　2-3-2　報告説明行為
　　2-4　会計の計算構造
　　　2-4-1　分類
　　　2-4-2　計算
　第３章　簿記の一巡
　　3-1　貸借対照表と損益計算書
　　　3-1-1　貸借対照表
　　　3-1-2　損益計算書
　　3-2　仕訳帳と総勘定元帳
　　　3-2-1　勘定科目と簿記上の取引
　　　3-2-2　取引要素の結合関係
　　　3-2-3　仕訳
　　　3-2-4　勘定記入
　　3-3　決算
　　　3-3-1　決算の意義
　　　3-3-2　決算予備手続
　　　3-3-3　決算本手続
第Ⅱ編　貸借対照表の原理
　第４章　資産会計
　　4-1　資産の意義と評価
　　　4-1-1　資産の定義
　　　4-1-2　資産の分類
　　　4-1-3　資産の評価基準
　　4-2　流動資産
　　　4-2-1　流動資産の内容と分類
　　　4-2-2　当座資産
　　　4-2-3　棚卸資産
　　4-3　有形固定資産
　　　4-3-1　有形固定資産の定義
　　　4-3-2　取得原価の決定
　　　4-3-3　減価償却の意義
　　　4-3-4　減価償却の方法
　　　4-3-5　減価償却と資本的支出
　　4-4　無形固定資産および投資その他の資産
　　　4-4-1　無形固定資産
　　　4-4-2　投資その他の資産
　　4-5　繰延資産
　　　4-5-1　繰延資産の意義と種類
　　　4-5-2　繰延資産の償却
　第５章　負債会計
　　5-1　負債の概念
　　　5-1-1　負債の意義
　　　5-1-2　負債の分類
　　5-2　流動負債
　　5-3　固定負債
　　　5-3-1　社債の意義と種類
　　　5-3-2　社債の発行形態
　　　5-3-3　社債の償還
　　5-4　負債性引当金
　　　5-4-1　負債性引当金の意義と種類
　第６章　純資産会計
　　6-1　純資産の概念
　　6-2　株主資本
　　6-3　評価・換算差額等
　　　6-3-1　その他有価証券評価差額金
　　　6-3-2　繰延ヘッジ損益
　　　6-3-3　土地再評価差額金
　　6-4　新株予約権
第Ⅲ編　損益計算書の原理
　第７章　収益会計
　　7-1　収益の意義
　　7-2　純利益と収益
　　7-3　収益の認識
　　7-4　収益の測定
　　　7-4-1　販売基準（原則）
　　　7-4-2　販売基準（特例）
　　　7-4-3　長期の請負工事における収益認識基準
　　7-5　収益の分類
　第８章　包括利益
　　8-1　包括利益概念の導入経緯
　　8-2　包括利益の意義
　　8-3　包括利益の報告目的
　　8-4　包括利益計算書
　第９章　費用会計
　　9-1　費用の概念
　　　9-1-1　費用の意義と分類
　　　9-1-2　営業費用
　　　9-1-3　営業外費用
　　　9-1-4　特別損失
　　9-2　費用の認識
　　9-3　費用の測定
　　9-4　費用収益対応の原則
　　9-5　総額主義
　　　9-5-1　貸借対照表項目間の相殺禁止
　　　9-5-2　損益計算書項目間の相殺禁止
　第10章　キャッシュ・フロー計算書のしくみ
　　10-1　キャッシュ・フロー計算書の意義
　　　10-1-1　資金の範囲
　　　10-1-2　キャッシュ・フロー計算書の作成目的
　　10-2　キャッシュ・フロー計算書の構造
　　　10-2-1　営業活動によるキャッシュ・フロー
　　　10-2-2　投資活動によるキャッシュ・フロー
　　　10-2-3　財務活動によるキャッシュ・フロー
　　10-3　キャッシュ・フロー計算書の作成方法
　　　10-3-1　直接法
　　　10-3-2　間接法
　第11章　株主資本等変動計算書のしくみ
　　11-1　株主資本等変動計算書の意義
　　　11-1-1　株主資本等変動計算書の必要性
　　　11-1-2　株主資本等変動計算書と貸借対照表との関係
　　　11-1-3　株主資本等変動計算書の種類
　　11-2　株主資本等変動計算書の表示
　　　11-2-1　株主資本等変動計算書の様式
　　　11-2-2　株主資本等項目の変動事由
　　　11-2-3　株主資本等変動計算書に対する注記事項
第Ⅳ編　決算の原理
　第12章　決算整理事項
　　12-1　決算整理の意義
　　12-2　売上原価の算定
　　　12-2-1　分記法
　　　12-2-2　３分法
　　　12-2-3　３分法における決算整理
　　12-3　有価証券の評価
　　12-4　減価償却の計算
　　12-5　引当金の処理
　　12-6　損益の見越し・繰延べ
　　12-7　決算整理と精算表
　終章　財務諸表作成までの流れ
　　13-1　決算整理前残高試算表
　　13-2　決算整理仕訳
　　13-3　貸借対照表および損益計算書
　　13-4　株主資本等変動計算書
　　　13-4-1　株主資本の各項目
　　　13-4-2　株主資本以外の各項目
　　13-5　キャッシュ・フロー計算書
　　　13-5-1　営業活動によるキャッシュ・フロー
　　　13-5-2　投資活動によるキャッシュ・フロー
　　　13-5-3　財務活動によるキャッシュ・フロー
例題解答
参考文献
索引

編著：氏原茂樹
氏原茂樹（うじはらしげき）
流通経済大学経済学部　教授

編著：徳前元信
徳前元信（とくまえもとのぶ）
福井県立大学経済学部　教授

編著：吉岡正道
吉岡正道（よしおかまさみち）
東京理科大学経営学部　教授