透析患者を救う第三の移植の道を閉ざすな！
2008年、患者ら家族らで構成された「移植への理解を求める会」は移植学会幹部相手に訴訟を起こす。
（当初、厚労省も訴える予定だったが、同年、継続的に勉強会を重ねてきた国会議員68人が「修復腎移植を考える超党派の会」
を発足させ、修復腎移植容認の意見を表明。厚労省は原則禁止を取り下げ、臨床研究として修復腎移植を認めたため、
裁判は起こさず）日本移植学会の主張の不当性と、修復腎移植医療の大きな可能性が、裁判を通して明らかになりつつある。
●バッシング→修復腎移植抹殺の背景に嫉妬と利権？
2006年臓器売買疑惑に端を発した猛烈なバッシング報道、厚労省による「病腎移植原則禁止」処分等々不当・過剰な圧力の背景
には、がんなどで摘出した腎臓を透析患者に移植する画期的な「修復（病）腎移植」を42例も成功させていた市立宇和島病院、
宇和島徳洲会病院の万波医師ら「瀬戸内グループ」に対する日本移植学会のメンツと嫉妬、2兆円にも上る透析医療の
利権構造があった……。
●修復腎医療の大いなる可能性
1000例の手術実績、海外からも高く評価される技術を持ちながら、医師免許はく奪寸前まで追い込まれた万波医師らの移植医療の真実の姿を、長年にわたる密着取材、丹念な調査で詳細に明かす。
真に患者のＱＯＬを優先する医療としての修復腎移植を世に問うとともに、日本移植学会のモラルと体質を、事実をもとに厳しく追及した骨太ノンフィクション。
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