年間数万人の不登校の子どもが、なぜここに集まり続けるのか。
全国1,800超――最大の公的支援施設は、誰を包摂し、誰を排除してきたのか。教育行政の最前線を社会学の視点から初めて解剖する。
不登校の子どもが増え続けるなか、全国に設置されてきた教育支援センター（適応指導教室）。そこには数十年にわたり、不登校の子どもの約1割が通い続けている。本書は、全国規模の実態調査とストリート・レベルの官僚制理論を用いて、期待と批判が交錯する公的支援の現実を描き、不登校支援に教育行政ができること、できないことを問い直す。
出版書誌データベース
