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何が危機対応力（レジリエンス）の差を生み出すのか。

コロナ禍でも感染予防と経済活動を両立させ、ショックと社会の変容からいち早く回復した人々と、回復できずに苦しんでいる人々では、何が異なるのか？　どんな世帯でダメージが大きかったのか？　日本を代表する家計パネルデータを用いて家計、働き手、消費者の行動にどのような差異が生じたのかを分析し、予測困難な時代に必要な家計行動、働き方、危機対応、政策対応とは何かを明らかにする、コロナ禍に焦点を当てた実証的研究。

◆日本の家計はコロナショックでどう揺れ動いたのか？　レジリエンス（ショックからの回復力）格差に焦点を当て、不確実性の高い時代に必要な行動と政策を探る。

◆コロナ前から継続調査している家計パネルデータを用い、コロナ禍が家計・労働者・消費者の生活や意識をどう変化させたかを詳細に把握。その分析結果をもとに、生活水準の変化、働き方や価値観の変容、心のケアや子育ての意識などへの影響を明らかにする。「家計と格差分析」の第一級研究。

序章　本書の目的とレジリエンスの定義　（山本）

第Ⅰ部　パンデミックで露呈したレジリエンスの重要性――どのような家計でコロナショックの影響が大きかったのか
第1章　パネルデータでみるコロナ禍の家計行動　（山本・石井）
第2章　パンデミック初期のコロナ危機の雇用者への影響　（山本・石井・樋口）
第3章　コロナ禍における生活水準に関する主観的評価からみた家計のレジリエンス　（石井・山田）

第Ⅱ部　パンデミックに強い働き方・暮らし方――レジリエンスは十分だったのか
第4章　コロナ禍で生じたレジリエンス格差とウェルビーイング格差　（山本・石井）
第5章　感染予防行動と緊急事態宣言などの介入効果　（山本・シャンギ　マテウス）
第6章　コロナ禍のワクチン接種と感染症対策における個人と社会的規範――日本とドイツの国際比較分析　（大久保）

第Ⅲ部　家計のレジリエンス強化に向けて――何が家計のレジリエンスを高めるのか
第7章　レジリエンスを高める在宅勤務の普及の鍵　（石井・中山・山本）
第8章　レジリエンスを高める住宅環境と在宅勤務の相乗効果――育児への影響　（石野・水村・隅田・吉田・行武）
第9章　子育て支援とレジリエンス：休園・休校のストレスへの影響　（伊藤・直井・隅田・葉）

終章　まとめと政策含意　（樋口）

付論　本書で用いる各種指標の定義

編：山本 勲
慶應義塾大学商学部教授、パネルデータ設計・解析センター長。
1970年生まれ。93年 慶應義塾大学商学部卒業、95年 同大大学院修士課程修了。2003年 ブラウン大学大学院博士課程修了、Ph．D．取得。95－2007年 日本銀行勤務（調査統計局、金融研究所など）を経て、07年 慶應義塾大学商学部准教授。2015年より現職。

編：石井 加代子
慶應義塾大学経済学部特任准教授。
1978年生まれ。慶應義塾大学商学部卒業、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス修了（MSc取得）、慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程単位取得退学、慶應義塾大学経済学部特任講師を経て現在に至る。博士（商学）。

編：樋口 美雄
労働政策研究・研修機構理事長、慶應義塾大学名誉教授。商学博士。
1952年栃木県生まれ。82年 慶應義塾大学商学部助教授。91年 慶應義塾大学商学部教授。95－96年 米国スタンフォード大学客員研究員、オハイオ州立大学客員教授。2009－13年 慶應義塾大学商学部長。09－14年 内閣府統計委員会委員長。12年 日本経済学会会長（任期1年）。16年 紫綬褒章受賞。2018年 慶應義塾大学を定年退職し、労働政策研究・研修機構理事長に就任、現在に至る。慶應義塾・福澤賞受賞。内閣府、厚生労働省、文部科学省等において多くの公職（労働政策審議会会長、働き方改革実現会議・有識者議員、一億総活躍国民会議・民間議員など）を歴任。