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発刊から約15年が経過した「わかりやすい鉄骨の構造設計 第4版」(2009年)の全面改訂版です。この間、東日本大震災や熊本地震などの自然災害を受け、法改正等に伴う、建築基準法令の解説書である「建築物の構造基準解説書」の２度にわたる改定、日本建築学会の規準・指針類の改定などが行われました。鉄骨構造設計に係わる大きな変更点としては、梁端接合部の設計においてウェブのモーメント伝達効率を検討することや、露出型柱脚の設計において、下部コンクリートの設計をしっかり行うことが強く求められるようにりました。今回の改訂では、これら実務設計で求められる項目について、全面的に反映させています。併せて、実務者の参考図書としてはもとより、大学の教科書としての使いやすさに配慮し、第4版までの記載内容を全面的に見直し、法令に拠るもの、建築学会規準・指針に拠るものを明確に整理し、法令の規定を基軸としつつ、建築学会規準・指針については法令を補完する重要情報として参照することで、よりいっそう実用に則すよう、整合をはかったものになっています。

【主要目次】
第1章　序説

第2章　鋼　材

第3章　荷重の種類とその算定

第4章　構造設計

第5章　部材の変形と耐力

第6章　部材の設計

第7章　接合

第8章　接合部の設計

第9章　基礎構造

第10章　設計例

付録：鋼材の機械的性質，標準断面寸法・断面性能

索引

第1章　序説
1.1　鉄骨構造
1.2　鉄骨構造の歴史
1.2.1　鉄器文明のはじまりから鋼の黎明期まで
1.2.2　構造理論の発展
1.2.3　わが国における鉄骨構造
1.3　地震災害の教訓と耐震安全性
1.4　品質の管理・監理

第2章　鋼　材
2.1　鋼の製法
2.2　鋼の種類
2.3　鋼材の降伏と破壊
2.3.1　鋼材の応力度－ひずみ度関係
2.3.2　ミーゼスの降伏条件
2.3.3　鋼材の降伏比と構造骨組の塑性変形能力
2.3.4　鋼材の靭性と破壊
2.4　鉄骨構造に用いられる構造用鋼材
2.4.1　建築構造用鋼材（SN材）
2.4.2　SN材とSS材・SM材等との特性値の比較
2.4.3　認定材（JIS材以外の建築構造用鋼材）
2.5　構造用鋼材（JIS材）の形状と寸法
2.6　鋼材の基準強度（F値）と許容応力度

第3章　荷重の種類とその算定
3.1　荷重と外力
3.2　固定荷重
3.3　積載荷重
3.4　積雪荷重
3.4.1　積雪荷重の設定
3.4.2　積雪の単位重量
3.4.3　垂直積雪荷重
3.4.4　屋根勾配による低減
3.4.5　屋根面での不均等分布
3.4.6　雪おろしの考慮
3.4.7　積雪後の降雨の影響を考慮した応力の割り増し
3.5　風圧力
3.5.1　構造骨組用風荷重Wf
3.5.2　速度圧
3.5.3　基準風速V0
3.5.4　地表面粗度区分
3.5.5　平均風速の高さ方向の分布を表す係数Er
3.5.6　ガスト影響係数Gf
3.5.7　構造骨組用の風力係数Cf
3.5.8　風洞実験等の適用範囲・位置づけ
3.6　地震力
3.6.1　設計用地震力
3.6.2　地上部分の地震力
3.6.3　地下部分の地震力
3.7　温度荷重
3.8　人の動作・設備による振動

第4章　構造設計
4.1　鉄骨構造の特徴と構造設計
4.2　構造設計の基本的な考え方
4.3　許容応力度設計
4.4　終局耐力設計
4.5　耐震設計体系
4.5.1　耐震設計の基本的な考え方
4.5.2　耐震設計ルート
4.5.3　ルート1の構造計算
4.5.4　ルート2の構造計算
4.5.5　ルート3の構造計算
4.6　耐震設計における各項目の計算方法
4.6.1　許容応力度計算
4.6.2　2層間変形角，剛性率，偏心率の計算
4.6.3　保有水平耐力計算
4.6.4　筋かい構造の水平力の割増し
4.6.5　塑性変形能力の確保
4.6.6　冷間成形角形鋼管を柱に用いる場合の検討

第5章　部材の変形と耐力
5.1　概説
5.2　軸力を受ける部材
5.2.1　変形挙動
5.2.2　断面耐力
5.2.3　圧縮材の部材耐力
5.3　曲げモーメントを受ける部材
5.3.1　変形挙動
5.3.2　断面耐力
5.3.3　曲げ材の部材耐力
5.4　曲げモーメントと軸力を受ける部材
5.4.1　変形挙動
5.4.2　断面耐力
5.4.3　曲げと軸力を受ける材の部材耐力
5.5　板要素の座屈と幅厚比

第6章　部材の設計
6.1　引張材
6.1.1　概　要
6.1.2　引張材の設計
6.1.3　有効断面積
6.1.4　偏心
6.1.5　注意事項
6.1.6　引張材を用いた軸組ブレース構面の応力と剛性
6.1.7　ターンバックルブレース
6.2　板要素の幅厚比制限
6.2.1　概要
6.2.2　許容応力度設計における幅厚比制限
6.2.3　耐震骨組を構成する柱・梁材に対する幅厚比制限
6.3　圧縮材
6.3.1　概要
6.3.2　圧縮材の設計
6.3.3　許容圧縮応力度
6.3.4　座屈長さ
6.3.5　圧縮材の支点の補剛
―計算例
6.4　梁
6.4.1　概要
6.4.2　梁の応力
6.4.3　梁の設計
6.4.4　許容曲げ応力度
6.4.5　横座屈補剛
6.4.7　合成梁
6.4.8　梁のたわみの制限
―計算例
6.5　柱
6.5.1　概要
6.5.2　柱の設計
6.5.3　柱の座屈長さ
6.5.4　柱支点の補剛
―計算例
6.6　床スラブと屋根
6.6.1　床スラブの工法
6.6.2　屋根工法

第7章　接合
7.1　概説
7.2　ボルト接合
7.2.1　機械的性質
7.2.2　接合形式
7.2.3　許容応力度
7.2.4　許容耐力
7.2.5　ボルトの最大耐力
7.3　高力ボルト接合
7.3.1　高力ボルトのセット
7.3.2　機械的性質による分類
7.3.3　摩擦接合
7.3.4　引張接合
7.3.5　引張せん断型接合
7.3.6　設計ボルト張力と標準ボルト張力
7.3.7　ボルトの締付け
7.3.8　許容応力度
7.3.9　許容耐力
7.3.10　高力ボルトの最大応力度と最大耐力
7.4　ボルト接合部・高力ボルト接合部の耐力
7.4.1　面内力を受けるボルト接合部・高力ボルト接合部の許容耐力
7.4.2　面内力を受ける高力ボルト接合部の最大耐力
7.4.3　高力ボルト引張接合部
7.5　ボルト・高力ボルト接合の注意事項
7.5.1　偏心接合
7.5.2　孔径
7.5.3　縁端距離
7.5.4　ピッチ・ゲージ
7.5.5　フィラー・勾配付き板（座金）
7.5.6　戻り止め
7.5.7　ボルト・高力ボルトの長さ
7.6　溶接接合
7.6.1　概説
7.6.2　溶接法の基本
7.6.3　鋼材および溶接材料
7.6.4　溶接継目の種類
7.6.5　溶接継手の形式と種類
7.6.6　溶接記号
7.6.7　溶接継目の力学的特性
7.6.8　溶接継目の許容応力度
7.6.9　溶接接合部の許容耐力
7.6.10　溶接接合部の最大耐力
7.7　溶接接合の施工性と設計上の注意事項
7.7.1　溶接部の機械的特性と溶接条件
7.7.2　溶接応力・溶接変形
7.7.3　溶接欠陥
7.7.4　溶接部設計上の注意点
7.8　併用接合

第8章　接合部の設計
8.1　概説
8.1.1　接合部の重要性
8.1.2　接合部の分類
8.1.3　接合部の設計方針と留意点
8.2　ブレース接合部
8.2.1　概要
8.2.2　ブレース接合部の最大耐力
8.2.3　その他の設計の留意点
―計算例―
8.3　柱梁接合部
8.3.1　概要
8.3.2　梁端接合部
―計算例1―　梁端接合部の保有耐力接合の検討
―計算例2―梁端をピン接合と仮定した柱梁接合部
8.3.3　接合部パネル
―計算例3―
8.3.4　柱端接合部
8.3.5　大梁と小梁の接合部
8.4　継手
8.4.1　梁継手
―計算例1―
8.4.2　柱継手
―計算例2―
8.5　柱脚
8.5.1　概要
8.5.2　露出柱脚
8.5.3　根巻き柱脚
8.5.4　埋込み柱脚
―設計例―

第9章　基礎構造
9.1　基礎種別と基礎形状
9.1.1　基礎種別
9.1.2　基礎形状
9.1.3　杭の種別
9.2　基礎の設計
9.2.1　建物の応力解析における基礎の扱い
9.2.2　直接基礎
9.2.3　杭基礎
9.2.4　パイルド・ラフト基礎
9.2.5　基礎梁の設計

第10章　設計例
10.1　4階建の事務所建築
10.1.1　一般事項
10.1.2　荷重および外力
10.1.3　大梁の基本応力（C，M0，Q0）
10.1.4　架構剛比
10.1.5　柱長期軸力
10.1.6　建物重量・地震力および風圧力
10.1.7　鉛直荷重時の応力
10.1.8　水平荷重時の応力
10.1.9　偏心率・剛性率・最大層間変形角
10.1.10　柱の検討
10.1.11　大梁の検討
10.1.12　接合部の強度に関する検討
10.1.13　柱梁耐力比
10.1.14　局部座屈・横補剛
10.1.15　保有水平耐力の検討（参考）
10.2　倉庫建築
10.2.1　建築概要
10.2.2　設計方針と使用材料
10.2.3　荷重
10.2.4　2次部材の設計
10.2.5　スパン方向主フレームの検討
10.2.6　桁行き方向の検討
10.2.7　層間変形角の検討
10.2.8　剛性率・偏心率
10.2.9　局部座屈・横補剛
10.2.10　スパン方向のDs値・保有水平耐力
10.2.11　桁行き方向の保有水平耐力（参考）
10.2.12　屋根面ブレースの検討（省略）
10.2.13　基礎（省略）

付録：鋼材の機械的性質，標準断面寸法・断面性能

索引