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日本騒音制御工学会編「地域の環境振動」（2001年3月）の全面改訂版。
著しい進展を踏まえた斯界の動向に即して，発生から伝搬，人も含めた環境振動の影響を体系的まとめた。

【主要目次】
第1章　環境振動の現状
　1.1　振動公害の推移と現状
　1.2　振動苦情の申し入れ
　1.3　今後の取り組み

第2章　振動の基礎
　2.1　振動
　2.2　振動の表示
　2.3　環境振動の評価量2）
　2.4　振動系
　2.5　波動特性

第3章　環境振動による影響
　3.1　人への生理的影響
　3.2　人への感覚的影響
　3.3　人への心理的影響
　3.4　建物への物理的影響
　3.5　精密機器への物理的影響

第4章　環境振動の測定機器
　4.1　振動計の構成
　4.2　振動ピックアップ
　4.3　振動レベル計
　4.4　記録計
　4.5　周波数分析機器
　4.6　測定器とその校正

第5章　環境振動の測定・分析・評価
　5.1　地盤上での測定・分析・評価
　5.2　建物内での測定・分析・評価

第6章　環境振動の特徴
　6.1　工場・事業場振動の特徴
　6.2　建設作業振動の特徴
　6.3　道路交通振動の特徴
　6.4　鉄道振動の特徴
　6.5　人の動作により発生する振動の特徴

第7章　環境振動の伝搬
　7.1　地盤における振動の伝搬特性
　7.2　建築物における振動の伝搬特性

第8章　環境振動の予測
　8.1　工場・事業場振動
　8.2　建設作業振動
　8.3　道路交通振動
　8.4　鉄道振動
　8.5　地下鉄振動
　8.6　歩行振動

第9章　環境振動の対策
　9.1　環境振動の対策の基本
　9.2　振動防止材料・装置
　9.3　振動対策事例

第10章　環境振動の関係法令
　10.1　環境影響評価
　10.2　振動規制法
　10.3　 計量法
　10.4　日本産業規格（JIS）

第11章　環境振動の国際動向
　11.1　ISO 101378）
　11.2　ISO 2631

索引

第1章　環境振動の現状
　1.1　振動公害の推移と現状
　　1.1.1　振動公害の概要
　　1.1.2　振動公害と苦情の関係
　　1.1.3　振動公害の特徴および多様化
　1.2　振動苦情の申し入れ
　1.3　今後の取り組み

第2章　振動の基礎
　2.1　振動
　　2.1.1　振動現象
　　2.1.2　調和振動
　2.2　振動の表示
　　2.2.1　変位，速度，加速度
　　2.2.2　一般的な振動1）
　2.3　環境振動の評価量2）
　　2.3.1　振動加速度レベル，振動レベル
　　2.3.2　時間重み付き振動レベル
　　2.3.3　時間率振動レベル
　　2.3.4　デシベルの演算
　　2.3.5　振動レベルの表示
　2.4　振動系
　　2.4.1　1自由度非減衰自由振動系
　　2.4.2　1自由度減衰自由振動系
　　2.4.3　1自由度非減衰強制振動系
　　2.4.4　1自由度減衰強制振動系
　2.5　波動特性
　　2.5.1　波動の種類
　　2.5.2　正弦振動の伝搬
　　2.5.3　波動の種類と距離減衰特性

第3章　環境振動による影響
　3.1　人への生理的影響
　　3.1.1　生理的機能の変化
　　3.1.2　感覚機能
　3.2　人への感覚的影響
　　3.2.1　振動と人の感覚系
　　3.2.2　振動知覚閾・感覚閾
　3.3　人への心理的影響
　　3.3.1　心理的反応の測定
　　3.3.2　心理的反応への影響因子
　3.4　建物への物理的影響
　　3.4.1　地震動による物理的影響
　　3.4.2　発破振動による物理的影響
　　3.4.3　層間変形角から得られた損傷限界応答加速度
　3.5　精密機器への物理的影響

第4章　環境振動の測定機器
　4.1　振動計の構成
　4.2　振動ピックアップ
　　4.2.1　振動測定の原理
　　4.2.2　圧電型加速度ピックアップ
　　4.2.3　 静電容量型加速度ピックアップ
　　4.2.4　サーボ型加速度ピックアップ
　4.3　振動レベル計
　　4.3.1　振動レベル計の構成
　　4.3.2　振動ピックアップ
　　4.3.3　振動感覚補正（周波数重み付け特性）
　　4.3.4　 指示計器の動特性（時間重み付け特性）
　　4.3.5　振動レベル計の検定
　　4.3.6　振動レベル計の測定範囲
　4.4　記録計
　　4.4.1　レベルレコーダ
　　4.4.2　データレコーダ
　4.5　周波数分析機器
　　4.5.1　オクターブバンド，13 オクターブバンド分析器
　　4.5.2　FFT 分析器
　4.6　測定器とその校正
　　4.6.1　測定器の規格
　　4.6.2　加振装置による校正・動作確認
　　4.6.3　接続機器の校正

第5章　環境振動の測定・分析・評価
　5.1　地盤上での測定・分析・評価
　　5.1.1　測定目的
　　5.1.2　測定場所
　　5.1.3　測定機器
　　5.1.4　測定方向
　　5.1.5　振動ピックアップの設置
　　5.1.6　暗振動の補正
　　5.1.7　周波数分析
　　5.1.8　評価
　5.2　建物内での測定・分析・評価
　　5.2.1　測定目的
　　5.2.2　測定位置・時間
　　5.2.3　測定機器
　　5.2.4　測定方向
　　5.2.5　振動ピックアップの設置と床材の共振
　　5.2.6　分析
　　5.2.7　評価
　　5.2.8　測定事例

第6章　環境振動の特徴
　6.1　工場・事業場振動の特徴
　　6.1.1　工場・事業場振動の現状
　　6.1.2　工場・事業場振動の特徴
　　6.1.3　工場・事業場振動の苦情実態
　6.2　建設作業振動の特徴
　　6.2.1　建設作業振動の一般的な特徴
　　6.2.2　建設作業振動の苦情実態
　　6.2.3　建設作業振動の評価
　6.3　道路交通振動の特徴
　　6.3.1　道路交通振動の地盤加振力
　　6.3.2　地盤加振力の評価における留意点
　6.4　鉄道振動の特徴
　　6.4.1　概要
　　6.4.2　鉄道沿線地盤の振動レベル
　　6.4.3　振動レベルの時間変化
　　6.4.4　振動レベルの周波数特性
　6.5　人の動作により発生する振動の特徴
　　6.5.1　人の動作により発生する振動の概要
　　6.5.2　歩行による振動の特徴
　　6.5.3　たてのりなどによる振動の特徴

第7章　環境振動の伝搬
　7.1　地盤における振動の伝搬特性
　　7.1.1　波動の減衰：幾何減衰・内部減衰・減衰定数
　　7.1.2　地盤特性と振動周波数：軟弱地盤・N値・固有振動数
　7.2　建築物における振動の伝搬特性
　　7.2.1　戸建て住宅の振動特性
　　7.2.2　大規模建築物の振動特性

第8章　環境振動の予測
　8.1　工場・事業場振動
　　8.1.1　工場・事業場振動の予測方法
　　8.1.2　工場・事業場振動の予測事例
　8.2　建設作業振動
　　8.2.1　建設作業振動の予測方法
　　8.2.2　建設作業振動の予測事例
　8.3　道路交通振動
　　8.3.1　道路交通振動の予測方法
　　8.3.2　道路交通振動の予測事例
　8.4　鉄道振動
　　8.4.1　鉄道振動の予測方法
　　8.4.2　鉄道振動の予測事例
　8.5　地下鉄振動
　　8.5.1　地下鉄振動の予測方法
　　8.5.2　地下鉄振動の予測事例
　8.6　歩行振動
　　8.6.1　歩行振動の予測方法
　　8.6.2　歩行振動の予測事例

第9章　環境振動の対策
　9.1　環境振動の対策の基本
　　9.1.1　事前準備と目標設定
　　9.1.2　発生源での対策
　　9.1.3　伝搬経路での対策
　　9.1.4　受振側での対策
　9.2　振動防止材料・装置
　　9.2.1　防振材料
　　9.2.2　制振材料
　　9.2.3　防振壁・溝材料
　　9.2.4　免震および制振装置
　9.3　振動対策事例
　　9.3.1　鉄道振動
　　9.3.2　道路交通振動
　　9.3.3　工場・事業場振動
　　9.3.4　建設工事振動
　　9.3.5　建物内振動

第10章　環境振動の関係法令
　10.1　環境影響評価
　　10.1.1　環境影響評価法
　　10.1.2　環境影響評価法の手続き
　　10.1.3　予測
　10.2　振動規制法
　　10.2.1　地域の指定
　　10.2.2　工場・事業場振動に関する規制
　　10.2.3　建設作業振動に関する規制
　　10.2.4　道路交通振動の規制
　10.3　 計量法
　　10.3.1　定義等（法第 2条）
　　10.3.2　使用の制限（法第 16条）
　　10.3.3　計量単位
　　10.3.4　非法定計量単位の使用の禁止（法第 8条）
　　10.3.5　正確な特定計量器の供給（法第 4章）
　　10.3.6　検定の申請（法第 70条）
　　10.3.7　検定の合格条件（法第 71条）
　　10.3.8　検定証印及び有効期間（法第 72条）
　　10.3.9　修理（法第 46条，第 49条）
　　10.3.10　計量証明の事業（法第 107条～第 121条）
　10.4　日本産業規格（JIS）
　　10.4.1　JIS C 1510振動レベル計
　　10.4.2　JIS C 1517振動レベル計.取引又は証明用
　　10.4.3　JIS Z 8735振動レベル測定方法
　　10.4.4　JIS C 1512騒音レベル，振動レベル記録用レベルレコーダ
　　10.4.5　JIS C 1513-1：電気音響－オクターブバンド及び1N オクターブバンドフィルタ（分析器）－第1部：仕様

第11章　環境振動の国際動向
　11.1　ISO 101378）
　　11.1.1　居住者・使用者を対象とした評価基準
　　11.1.2　嫌振機器や低振動環境を要する生産・製造工程を対象とした評価基準
　　11.1.3　建築物などの構造物自体を対象とした評価基準
　11.2　ISO 2631
　　11.2.1　ISO 2631-1
　　11.2.2　ISO 2631-2

索引