出版書誌データベース

ＣＡＳＥなどの技術革新を踏まえた自動車と社会との新しい関係を追求するため、トヨタ自動車未来創生センターと筑波大学社会工学域との共同研究が展開されてきた。学際の意義を理解する執筆陣が、社会システムの変革期における地域とクルマの課題を社会工学の視点で分析。スマートモビリティとともにある未来を構想する。

序章　CASEが変える社会（笹林徹）

第Ⅰ部　地域を変えるモビリティの可能性
第1章　未来のアクセシビリティをデザインする（鈴木勉ほか）
第2章　モビリティ・シェアリングサービスの運用を最適化する（吉瀬章子ほか）
第3章　日本の伝統的都市と自動車は共存できるか（藤川昌樹ほか）
第4章　郊外化・自動車依存がもたらす環境変化とその可視化（村上暁信ほか）
第5章　人々の生活行動と脱炭素：COVID-19およびシェアリングによる影響分析から（谷口守ほか）

第Ⅱ部　モビリティの力を引き出す地域づくりの仕組み
第6章　モビリティ・データ活用に向けたデータ共有とそのジレンマの解消（川島宏一ほか）
第7章　モビリティ向上は合意形成を助けるか（大澤義明ほか）

終章　新たな挑戦と仲間づくり（笹林徹）

※各章末にコラムを掲載

編著：大澤 義明
筑波大学システム情報系教授、学術博士。1959年青森県生まれ。1987年、筑波大学大学院社会工学研究科都市地域計画学専攻修了。熊本大学助手、筑波大学講師、助教授を経て、2002年より現職。2001年日本OR学会文献賞、2008年日本都市計画学会論文賞を受賞。著書に『巨大地震による複合災害─発生メカニズム・被害・都市や地域の復興』（筑波大学出版会、2015年）など。

他著：川島 宏一
筑波大学システム情報系教授、博士（社会工学）。1959年生まれ。国土交通省、世界銀行、佐賀県、（株）公共イノベーションを経て、2015年より現職。予算情報の全開示を起点に公民協働を推進した「協働化テスト」が国連公共サービス賞を日本初受賞（2010年）。

他著：笹林 徹
トヨタ自動車株式会社 未来創成センター所属。1969年生まれ。1992年一橋大学経済学部卒業（学士）。トヨタ自動車に入社後、渉外部門で自動車産業・エネルギー政策渉外、宣伝・広報部門でイベントやモータースポーツを通じたクルマファンづくり、内閣府 総合科学技術・イノベーション会議事務局出向で科学技術関係予算の集計等を担当し、2018年より現職。