出版書誌データベース

規制緩和や技術革新により各地で導入が進む地熱発電。本書は地熱資源の基礎解説に始まり、優れた合意形成で地域と共生する国内事例から、事業化を支える制度設計に踏込む海外事例まで、エネルギー自治の為のプランニング手法を網羅。開発有望地の自治体、温泉事業者、開発業者や研究機関まで、あらゆる当事者に役立つ入門書

第1章　いま、なぜ地熱発電か
1.1　エネルギー資源としての地熱
1.2　地熱資源利用の基本的な仕組み
1.3　欠かせないコミュニティづくりと合意形成

第2章　地域の挑戦に見る、持続可能な開発の道筋
2.1　これまでの日本の地熱発電
2.2　制度改革と技術開発
1　地熱発電を後押しする制度改革と支援策　
2　地熱利用を後押しする技術開発　
2.3　事例編Ⅰ：地域主導の小型地熱開発
1　小浜温泉バイナリー発電所（長崎県雲仙市）　
未利用温泉熱を活用した地域活性化
2　土湯温泉バイナリー発電所（福島県福島市）
震災復興から域内経済循環へのリーダーシップ
3　わいた地熱発電所（熊本県阿蘇郡小国町）
合弁会社設立による地域自治の明確化
2.4　事例編Ⅱ：地域と共生する大型開発
1　上の岱地熱発電所（秋田県湯沢市）
地元企業と地域の信頼関係が可能にした新規開発
2　山葵沢地熱発電所計画（秋田県湯沢市）　
地熱開発における環境アセスメントの適用
2.5　事例編Ⅲ：自治体が主導する大型開発
1　八丈島地熱発電所（東京都八丈町）-地熱利用による加速する島の持続可能性
2　自治体が地域とともに創る地熱発電（富山県立山町・大分県九重町・北海道壮瞥町)

第3章　共生に向けたコミュニティづくりの手法
3.1　実践を後押しする制度づくり・人づくり
1　社会のリスク認知とコミュニケーションの重要性　
2　環境省地熱ガイドラインを越えて　
3　計画の担い手づくり：多様な主体の関与を促す協議会
4　市民参加と合意形成のプロセス
5　環境アセスメントを応用したリスクコミュニケーション　
3.2　海外のプランニングと合意形成からビジョンを描く
1　アイスランド：オイルショックから地熱へ。地域社会と共生する地熱利用大国
2　ニュージーランド：効率的な合意形成を可能にするプランニングシステム
3　アジア諸国：地熱法の制定とその後の自治体連携
3.3　「地熱立国」へ向けて
1　人をつくる制度づくり
2　多様な主体の協働による持続可能な地熱資源利用の実現　

編著：諏訪　亜紀
京都女子大学現代社会学部教授。ロンドン大学Imperial College理学修士、ロンドン大学University College London (Bartlett School of Planning) PhD取得。国際連合大学高等研究所リサーチフェローを経て2014年3月から現職。専門分野は、環境政策、再生可能エネルギー政策。主な著書にUrbanization and Climate Co-Benefits: Implementation of Win-win Interventions in Cities（分担、Taylor & Francis Ltd , Routledge、2017）

編著：柴田　裕希
東邦大学理学部准教授。2009年東京工業大学大学院博士課程修了。博士（工学）。滋賀県立大学助教、東邦大学専任講師を経て2018年4月より現職。持続可能性アセスメント、都市・地域計画、合意形成が専門。JICA環境社会配慮助言委員会委員や自治体の都市計画審議会委員などを務める。主な著書に『都市・地域の持続可能性アセスメント 人口減少時代のプランニングシステム』（分担、学芸出版社、2015）など。

編著：村山　武彦
東京工業大学環境・社会理工学院教授。1960年生まれ。東京工業大学大学院博士課程修了。工学博士。早稲田大創造理工学部教授などを経て現職。環境影響評価、リスク評価による環境計画・政策分野を専門とし、環境省の中央環境審議会、国際協力機構（JICA）などの委員を務め、2008年からEnvironmental Impact Assessment Review (Elsevier)の国際編集委員、2010年から一般社団法人日本リスク研究学会事務局長、2012年から環境アセスメント学会副会長。