出版書誌データベース

まちづくりは特別な人のものではない。本書は、普通の人が地域に関わるための考え方と技術を示す実践的ガイドである。多様な担い手を生かす人・プロセス・ガバナンス・スキルを整理し、25の質問などを通じて、活動を具体的に組み立てていくための手がかりを提供する。

はじめに　地域に関わる人は幸せになる

1　まちづくりは誰がやるのか
　1-1　最も身近な「まち」――地縁組織
　1-2　まちづくりの土台を築く――行政
　1-3　まちづくりは市民が主役！――市民活動・NPO
　1-4　富をつくり分かち合う――ビジネス
　1-5　主体者たちをつなぎ支える――中間支援組織
　1-6　経済循環でまちを育てる――金融機関
　1-7　尖っていて頼りになる――専門家・研究者
　1-8　育てることと守ること――教育と福祉
　1-9　担い手の発掘と育成――まちの新陳代謝を促す
　1-10　まちづくりとジェンダー――偏見を越えて生かし合う
　1-11　まちづくりの2つの顧客――受益者と協力者
　1-12　協働とは何か

　コラム1　交流人口・関係人口は担い手になり得るか？

2　まちづくりのプロセス
　2-1　まちづくりが始まる時
　2-2　まちづくりの考程「未来デザイン」
　2-3　理念と目標の可視化と共有
　2-4　アクションプランをつくる

　コラム2　回り道を楽しもう

3　まちづくりのガバナンス
　3-1　持続可能なまちづくりとは
　3-2　理念と顧客を結び付ける
　　Q1　理念は共有されているか？
　　Q2　誰のための活動で、何が求められているか？
　　Q3　協力者は誰か？
　　Q4　顧客とつながっているか？
　　Q5　理念は新鮮か？
　3-3　理念と事業を結び付ける
　　Q6　事業は適切か？
　　Q7　目標は共有されているか？
　　Q8　中～長期的なビジョンを持っているか？
　　Q9　人材は確保できているか？
　　Q10　活動資金は確保できているか？
　3-4　共感が育つ仕組みをつくる
　　Q11　情報は共有されているか？
　　Q12　会議は新たな価値を生んでいるか？
　　Q13　スタッフは孤立せず、協力し合っているか？
　　Q14　成功を評価しているか？
　　Q15　通常業務を離れたコミュニケーションはあるか？
　3-5　自己変革ができる組織とは
　　Q16　新しい提案は出やすいか？
　　Q17　失敗やクレームを活かしているか？
　　Q18　活動をふり返っているか？
　　Q19　自ら情報を開いているか？
　　Q20　次代を担う「ひと」を育てているか？
　3-6　意思決定が組織を育てる
　　Q21　意思決定は機能しているか？
　　Q22　意思決定は偏っていないか？
　　Q23　意思決定に必要な情報を得ているか？
　　Q24　意思決定の流れは良好か？
　　Q25　意思決定をフォローしているか？
　市民組織のための25の質問

　コラム3　バーチャルコミュニティ考

4　まちづくり人のスキル
　4-1　場の空気をつくる――まちづくりファシリテーター
　4-2　ヒト・モノ・コトの資源をつなぐ――まちづくりコーディネーター
　4-3　新たな価値を創造する――まちづくりプロデューサー
　4-4　まちとつながり夢を叶える――まちづくりアントレプレナー
　4-5　生き生きとした組織をつくる――まちづくりオーガナイザー
　4-6　まちのデータを「加考」する――まちづくりアナライザー

おわりに――まちづくりライフを楽しもう

　謝辞
　参考文献

監：まちづくり学校
NPO法人まちづくり学校
1995年　前身となる任意団体「やぶへびの会（後に「参加のまちづくり研究会」）」発足
1996年　まちづくりコーディネーター養成講座開催。以降、各種のまちづくり講座を展開
1999年　まちづくりコーディネーター養成ブック「マチダス」発刊
2000年　NPO法人まちづくり学校設立（本部・新潟市）
2007年　新潟県NPO・地域づくり支援センターをNPO法人新潟NPO協会と共に創設
2013年　第2回まちづくり法人国土交通大臣表彰・まちづくりの担い手サポート部門受賞
2017年　地方自治法施行70周年記念総務大臣表彰受賞
　　　　未来の視点でまちづくりを考える「未来デザイン」の手法を軸に、全国各地で講座や未来ビジョン策定のワークショップ、住民参加の場のコーディネートなどを展開中

著：金子　洋二
　新潟大学法学部在学中に国際協力NGOの活動に参画。卒業後は英国ハル大学大学院にて社会学を専攻。民間商社の社長室での勤務、まちづくりのコンサルティングを行う個人事業「スタジオ・ファイル」の立ち上げ、米ペンシルバニアNPO協会でのフェローシップを経て、2003年にNPO法人新潟NPO協会を設立、事務局長、代表理事などを歴任。その後も数多くの民間組織の設立や運営に携わり、地方自治体や内閣府・環境省・農林水産省の委員を歴任。2018年より大正大学地域創生学部准教授として教鞭を執る傍ら、新潟を拠点に多様な分野の社会活動を続けている。NPO法人まちづくり学校チーフコーディネーター。
（参考）https://researchmap.jp/yojikaneko