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OECDより毎年発表される国際教育指標。2024年版では、教育の公平性に焦点を当てて教育成果の格差を分析。労働市場に関する調査結果からは、教育の達成度が労働市場に与える影響について考察し、教育セクターと労働市場の連携強化の重要性を指摘する。

　まえがき
　刊行にあたって
　利用にあたって
　要旨

特集：SDGs指標でみる教育における公平性

A章（Chapter A）教育機関の成果と教育・学習の効果
　インディケータA1：成人の学歴分布
　インディケータA2：若年者の就学及び就業状況
　インディケータA3：最終学歴別の就業状況
　インディケータA4：教育による所得の増加
　インディケータA5：成人の教育・訓練への参加状況
　インディケータA6：教育の社会的成果

B章（Chapter B）教育機会・在学・進学の状況
　インディケータB1：幼児教育
　インディケータB2：初等教育及び前期中等教育
　インディケータB3：後期中等教育普通プログラム及び職業プログラム
　インディケータB4：高等教育への進学機会と成果

C章（Chapter C）教育支出
　はじめに
　インディケータC1：在学者一人当たりの教育機関への支出
　インディケータC2：国内総生産（GDP）に対する教育機関への支出の割合
　インディケータC3：教育機関への支出の公私負担割合
　インディケータC4：政府の教育支出
　インディケータC5：高等教育機関の授業料と学生への公的補助
　インディケータC6：教育支出の使途別構成

D章（Chapter D）教員・学習環境・学校組織
　インディケータD2：教員一人当たり在学者数・学級規模・学校規模
　インディケータD3：教員と学校長の給与
　インディケータD4：教員の授業時間数及び勤務時間数
　インディケータD5：教員の構成と教員不足
　インディケータD6：教育制度への保護者と生徒の参加の仕組み

付録1　教育制度の特徴（教育関連の主要基礎データ）
付録2　主要な基本データ

　『図表でみる教育』出版への協力者


（日本語版注釈）
『図表でみる教育OECDインディケータ（2024年版）』については、インディケータD1の原著公表がなかったため、この指標については日本語版についても収録されていない。

編著：経済協力開発機構（OECD）
経済協力開発機構（Organisation for Economic Co-operation and Development, OECD）は、より良い暮らしのためのより良い政策の構築に取り組む国際機関で、1961年に設立された。OECDは、政府、市民との協力のもと、実証に基づく国際基準を確立し、様々な社会・経済・環境問題に取り組んでいる。経済成長、雇用創出から、充実した教育の促進、税務分野における国際協調まで、データ整備と分析、経験・ベストプラクティスの共有、公共政策と国際基準の設定に関する助言を行うための、独自のフォーラムと知識の中核拠点を提供している。