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OECDより毎年発表される国際教育指標の決定版。2022年版では、高等教育分野における成果や課題に焦点を当てる。また、新型コロナウイルス感染症をめぐる危機管理についての特集章、学校長の職能開発及び大学教員の構成に関する新規指標を収録する。

新型コロナウイルス感染症：パンデミック2年目

A章　教育機関の成果と教育・学習の効果
　A1　成人の学歴分布
　A2　若年者の就学及び就業状況
　A3　最終学歴別の就業状況
　A4　教育による所得の増加
　A6　教育の社会的成果
　A7　成人の教育・訓練への参加状況

B章　教育機会・在学・進学の状況
　B1　初等教育から高等教育までの在学率
　B2　幼児教育
　B3　後期中等教育卒業率
　B4　高等教育進学率
　B5　高等教育修了率
　B6　高等教育機関における留学生と外国人学生

C章　教育支出
　C1　在学者一人当たり教育支出
　C2　国内総生産（GDP）に対する教育支出の割合
　C3　教育支出の公私負担割合
　C4　公財政教育支出
　C5　高等教育機関の授業料と学生への公的補助
　C6　教育支出の使途別構成

D章　教員・学習環境・学校組織
　D3　教員と学校長の給与
　D4　教員と学校長の授業時間数及び勤務時間数
　D6　教員及び学校長になるための条件
　D7　教員・学校長の職能開発活動
　D8　大学教員の構成及び大学教員一人当たり学生数

付録1　教育制度の特徴（教育関連の主要基礎データ）
付録2　主要な基本データ
付録3　資料・算定方法・テクニカルノート


※インディケータA5、D1、D2、D5は原著公表がなかったため、これらの指標については日本語版についても収録されていない。

編著：経済協力開発機構（OECD）
経済協力開発機構（Organisation for Economic Co-operation and Development, OECD）は、より良い暮らしのためのより良い政策の構築に取り組む国際機関で、1961年に設立された。OECDは、政府、市民との協力のもと、実証に基づく国際基準を確立し、様々な社会・経済・環境問題に取り組んでいる。経済成長、雇用創出から、充実した教育の促進、税務分野における国際協調まで、データ整備と分析、経験・ベストプラクティスの共有、公共政策と国際基準の設定に関する助言を行うための、独自のフォーラムと知識の中核拠点を提供している。