出版書誌データベース

デジタルテクノロジーの進歩は、人々の暮らしや働き方、学習にどのような変容をもたらすのか。デジタル化された職場や社会、学習環境において求められるスキルについて、国際成人力調査（PIAAC）の調査結果や最新の研究知見をもとに現状を分析し将来を展望する。

　序文
　謝辞
　要約

第1章　デジタル世界における仕事・生活・学びのためのスキル関連政策：本書の概要
　1.1　デジタル化が人々の生活の多くの側面を変化させている
　1.2　デジタルトランスフォーメーションを最大限に活かすには、スキル、教育、訓練への投資が必要である
　1.3　デジタルトランスフォーメーションのもたらす便益を得るための各国の態勢は一様ではない
　　コラム1.1　スキルとデジタル化に関するスコアボード
　1.4　大部分の職業が変化しているなかで労働者に求められる適応は何か
　1.5　教育や訓練に関する政策は職業間の可動性を高めるものでなければならない
　1.6　必要な教育や訓練努力はかなりのレベルであるが、正確な評価は難しい
　1.7　訓練プログラムを適正に対象化し設計しなければならない
　1.8　仕事と学習を統合した柔軟性の高い選択肢が必要である
　1.9　オープンエデュケーションの潜在的可能性はますます拡大する
　1.10　新たなテクノロジーは日常生活や社会も変容させている
　1.11　スキルはデジタルデバイスへのアクセス、利用、成果の点で重要な格差の発生源である
　1.12　初期教育はより将来を見据えたものにすることができる
　1.13　学校でのテクノロジー利用は多様なメリットを提供するが、その潜在的な可能性はまだ実現していない
　1.14　教職は将来を見据えた教育システムの礎石である
　1.15　すべての人の生涯学習を現実のものに
　1.16　スキル関連の政策を重要な要素とする多様な政策により、デジタル化の地理的特質に対処することができる
　1.17　協調的な政策取り組みが必要とされる
　付録1A　スコアボード指標

第2章　仕事のデジタル世界：職業の変容と必要とされるスキルへの影響
　はじめに
　2.1　仕事の世界における近年の変化
　2.2　テクノロジーとスキルの代替と補完性：効果の理解
　　コラム2.1　デジタル化、タスク、スキル間の代替と補完性：典型的事例
　　コラム2.2　デジタルトランスフォーメーションによる雇用に対する影響の評価
　2.3　仕事におけるスキルニーズの変化
　　2.3.1　PIAACを利用して職場におけるスキルニーズの変化を評価する
　　コラム2.3　方法論：分析で用いるデジタル化指標とその他の指標
　　2.3.2　デジタル化は仕事のタスク内容と労働者のスキルニーズをどのように変えるか
　2.4　実践による学習：デジタル化された職場でのスキルの開発
　　2.4.1　経験とともにスキルはどのように進化するか
　　2.4.2　職場での学習と学習レディネス
　2.5　新しい仕事の機会とスキルへの影響
　　2.5.1　成長する職業と成長する分野で求められるスキル
　　2.5.2　オンラインプラットフォーム
　2.6　スキルに対する将来の需要に関して予測可能なものと予測困難なもの
　　2.6.1　予測可能なもの：国や職業間の影響に追いつく
　　2.6.2　予測困難なもの：テクノロジーのフロンティア
　　コラム2.4　ブレイクスルーとなったテクノロジー（2018年）
　まとめ

第3章　仕事のデジタル世界：職業の移動を通した変化への適応
　はじめに
　3.1　労働の移動が持つ役割
　　コラム3.1　職種間の移動：経験的研究では何が示されているか
　3.2　スキル要件の観点からみた職種間の距離
　　3.2.1　分析方法：職種間のスキル距離の算定
　　コラム3.2　職種間の距離の測定
　　3.2.2　分析結果：職種間の相互の距離はどの程度なのか
　3.3　労働者はどこに移動しうるか：可能な移動と容認できる移動
　　3.3.1　分析方法：可能な移動と容認できる移動の環境の定義
　　コラム3.3　分析方法に関する注意点
　　3.3.2　分析結果：労働者にとってどのような移動があるのか
　3.4　職の移動の国ごとの特異性
　3.5　自動化のリスクの低い職種への移行
　　コラム3.4　職種ごとの自動化のリスクを推計すること
　　3.5.1　訓練への重要規模の投資が必要な自動化のリスクが高い職種
　3.6　自動化のリスクから逃れるのに必要とされる教育・訓練費用の算定
　　3.6.1　分析方法：総訓練費用と直接・間接訓練費用を定義すること
　　コラム3.5　職種間の移動にかかる国ごとの費用の算定
　　3.6.2　「安全な居場所」への移動にかかる費用
　　3.6.3　自動化のリスクから逃れるのにはどのような種類の訓練が必要か
　3.7　政策への示唆
　　3.7.1　費用を抑えることと費用の負担
　　3.7.2　職場内訓練プログラムの設計の改良と目標の設定
　　3.7.3　成人学習への参加の障壁を克服すること
　　3.7.4　教育到達度を高めるべきか
　　3.7.5　「若い労働者」対「年配の労働者」
　　3.7.6　認可が必要な職種
　　3.7.7　ステークホルダー間の訓練費用の分担
　まとめ
　付録3A　方法論的仮定

第4章　デジタル社会のためのスキル
　はじめに
　4.1　オンライン活動の参加
　　コラム4.1　新しいオンライン活動の出現
　4.2　接続格差から用途の格差へ
　　4.2.1　接続に関する格差の原因
　　4.2.2　インターネット接続の用途と恩恵に関する格差
　4.3　いかなる認知スキルがデジタル格差を埋めるのか
　　4.3.1　インターネット利用者のプロフィールの確認
　　コラム4.2　「成人スキル調査（PIAAC）」と「世帯と個人によるICT利用に関する欧州地域調査（CSIS）」の統計的マッチング
　　コラム4.3　クラスター分析に基づく、オンラインで行われた活動によるプロフィールの確認
　　4.3.2　スキルとインターネットプロフィール
　4.4　デジタル社会におけるウェルビーイングとリスク
　　4.4.1　安全とプライバシーの課題
　　4.4.2　サイバーいじめとその他の形態のオンラインハラスメント
　　4.4.3　メンタルヘルスと社会関係
　　コラム4.4　デジタルテクノロジーとメンタルウェルビーイング
　　コラム4.5　テクノロジー利用と社会関係
　　4.4.4　つながりとスキルの発達
　　コラム4.6　デジタルテクノロジーと社会情動的スキルの発達
　4.5　デジタル社会のためのスキル関連の政策
　まとめ

第5章　デジタル環境での学び
　はじめに
　5.1　学校でテクノロジーを最大限に活用する
　　5.1.1　学校でのデジタルテクノロジーの利用と活用方法
　　5.1.2　学生の成果のための新たなテクノロジーの可能性
　　コラム5.1　デジタルスキルの開発：各国の事例
　　コラム5.2　計算論的思考、コンピュータプログラミング、コーディング
　　5.1.3　実践における学校でのテクノロジー活用のインパクト
　　5.1.4　教師による新たなテクノロジーの利用
　　コラム5.3　教師のIT活用型問題解決能力と学生のデジタルパフォーマンス：方法論
　5.2　高等教育における学習と生涯を通じての学習：オープンエデュケーションの役割
　　5.2.1　生涯学習のためのオープンエデュケーションの可能性
　　5.2.2　MOOCによってもたらされた最近の契機
　　コラム5.4　最も人気のあるMOOC（2017年時点）
　5.3　多様化する学びのソースとしてのスキルの認識と認定
　　5.3.1　論理的根拠
　　5.3.2　政策
　　コラム5.5　オンライン証明書、バッジ、ポートフォリオ
　まとめ

第6章　デジタル世界において生涯学習や全国レベルの学習を支援していくための政策
　はじめに
　6.1　不確かさという背景状況のなかでの生涯学習の促進
　　6.1.1　デジタルの世界において生涯学習を支援する合理的根拠
　　6.1.2　あらゆる人に対する質の高い生涯学習の推進
　　6.1.3　デジタル世界におけるスキルニーズの変化予想とキャリアの指導
　6.2　デジタル化の一様でない地理的影響を相殺するための調整政策
　　6.2.1　国内におけるデジタル化の便益の平等な供給
　　コラム6.1　集積の経済：経済活動はなぜ、これほどまでに地理的に集中しているのか
　　6.2.2　子どもの教育機会の平等化
　　6.2.3　大学の潜在的可能性の活用
　　コラム6.2　高度教育機関の地理的分布
　　6.2.4　地理的移動の実現
　　6.2.5　デジタルインフラの到達範囲の改善
　6.3　政策領域や当事者全体に及ぶ協調的な政策対応
　　6.3.1　関連する政策範囲の特定
　　6.3.2　政策の相補性と政府全体での調整
　　コラム6.3　デジタル時代における政策の調整
　まとめ

　監訳者あとがき

監：菅原　良
東北大学大学院教育情報学教育部教育情報学専攻博士後期課程修了。博士（教育情報学）。現在は、明星大学附属教育研究機関明星教育センター特任教授。専門は、教育工学、教育情報学、キャリア教育。主要著書・訳書・論文：『若者のキャリア形成：スキルの獲得から就業力の向上、アントレプレナーシップの育成へ〈OECDスキル・アウトルック2015年版〉』（監訳、明石書店、2017年）、『国際化のなかのスキル形成：グローバルバリューチェーンは雇用を創出するのか〈OECDスキル・アウトルック2017年版〉』（監訳、明石書店、2019年）。

監：松下　慶太
京都大学大学院文学研究科博士後期課程修了。博士（文学）。現在は、関西大学社会学部教授。主要著書として『ワークスタイル・アフターコロナ』（イースト・プレス、2021年）、『モバイルメディア時代の働き方』（勁草書房、2019年）、『キャリア教育論』（荒木淳子・伊達洋駆と共著、慶應義塾大学出版会、2015年）。論文として“Workations and Their Impact on the Local Area in Japan” In: Orel M., Dvouletý O., Ratten V. (eds.) The Flexible Workplace. Springer, 2021, pp. 215-229、“Mediated Workplaces and Work Styles as Second offline” In: Hidenori TOMITA (ed.) The Post-Mobile Society: from the Smart/Mobile to Second Offline, Routledge, 2016, pp. 37-46など。