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豊かな海を遺すために
日本の漁業の衰退において、環境破壊や温暖化に伴う海水温の上昇などを原因とする生態系の変化の影響は非常に大きい。漁業や環境学、経済など多分野の専門家が集った2019～2021年度の研究会の成果を元に、豊かな海を取り戻し、遺していくための提言をまとめた。

監修者ごあいさつ(平泉信之)

まえがき
北太平洋海洋生態系と海洋秩序・外交安全保障体制に関する研究会(主査・小松正之)
1.研究のテーマと目的
2.研究課題
3.研究期間

研究会メンバーからのコメント
ホリスティック・アプローチを政策で実現するためのシンクタンクの課題と今後の可能性(亀井善太郎)
水産資源保護の政策手段の拡充に向けて―カーボンニュートラル政策との比較から―(小黒一正)
流域圏の水環境と水産資源(横山勝英)
海洋生態系管理の必要性と具体化に向けて(松政正俊)
エグゼクティブサマリー:中間とりまとめと論点
エグゼクティブサマリー:第2次中間論点
エグゼクティブサマリー:最終提言

第1章　2019年度北太平洋海洋生態系と海洋秩序・外交安全保障体制に関する研究会第1次中間論点・提言
第1節　概要
第2節　海洋水産資源の問題と課題の多様化
第3節　中間論点の取り扱い

第2章　2020年度北太平洋海洋生態系と海洋秩序・外交安全保障体制に関する研究会第2 次中間論点・提言
第1節「第2次論点・提言」実行の必要性、ストーリーと経済的効果
第2節　第2次中間論点までの経緯
第3節　第2次中間論点・提言に至る研究
第4節　上記の第3節研究の問題意識等を踏まえた第2次論点(提言)

第3章　2019〜2021年度北太平洋海洋生態系と海洋秩序・外交安全保障体制に関する研究会　最終提言
第1節　新しい時代をリードすべき包括的研究
第2節　提言の実行による資源回復と経済効果
第3節　最終提言

参考　第1次中間提言以降の世界と日本の動き
用語解説
あとがき

著：小松正之
1953年岩手県生まれ。水産庁参事官、独立行政法人水産総合研究所理事、政策研究大学院大学教授等を経て、一般社団法人生態系総合研究所代表理事、アジア成長研究所客員教授。
FAO水産委員会議長、インド洋マグロ委員会議長、在イタリア日本大使館一等書記官、内閣府規制改革委員会専門委員を歴任。日本経済調査協議会「第二次水産業改革委員会」主査、及び鹿島平和研究所「北太平洋海洋生態系と海洋秩序・外交安全保障に関する研究会」主査。
6月から日本経済調査協議会「第三次水産業改革委員会」委員長・主査。
著書に『クジラは食べていい!』(宝島新書)、『国際マグロ裁判』(岩波新書)、『日本人の弱点』(IDP新書)、『宮本常一とクジラ』『豊かな東京湾』『東京湾再生計画』『日本人とくじら　歴史と文化 増補版』『地球環境 陸・海の生態系と人の将来』『地球環境 陸・海の生態系と人の将来　世界の水産資源管理』『日本漁業・水産業の復活戦略』(雄山閣)など多数。

監：平泉信之
1958年生まれ。1982年早稲田大学商学部卒。1991年ヴァージニア大学経営管理大学院修士課程修了。
鹿島建設取締役。一般財団法人会社役員育成機構理事。一般財団法人鹿島平和研究所会長。
1984年に鹿島建設に入社。1988年のヴァージニア大学経営管理大学院への留学の後、経営戦略室や営業本部企画部、建築技術本部、開発事業本部など枢要な部署での勤務を経て、2012年に取締役就任。2015年より現職。