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「心に静けさを持つ」といった長所がある一方、「政治家が政府から学ぼうとしない」「短期的、効率的な方法を好み、長期的、漸進的な方法を苦手とする」などの短所も見られる――。マハティール・元マレーシア首相などエリート33人が日本人の特徴を語り、日本の停滞が続く理由を真摯に考える。
さらに日本出身でフロリダ州政府で働いた経験を持つ著者が、過去の日本の経済成長と、現在の停滞の要因である日本独特の価値観「ジャパニズム」を論じる。
【アンケートに真摯に答えた33人のエリートたち】
●アメリカ――元フロリダ州予算管理官、元弁護士、ハーバード大学ロースクール元客員教授など計9人
●ヨーロッパ――フランス財務省高官、ポルトガルの大学教授、イギリス財務省高官など計6人
●アジア――マハティール・マレーシア元首相、日本で大学院を修了し中国・日本で事業を展開している中国人、バングラデシュ政府役人など計10人
●アフリカ――マラウイ政府高官、南アフリカ共和国財務省職員、ソマリアの政府職員など計4人
●日本――国連ＰＰＰ（官民連携）推進局コンサルタント、外務省系組織勤務など計4人
【目次より】
●日本人の礼儀正しさの背景に見えるもの
●専門分野を持たない低レベルな政治家・政府職員
●傷口に絆創膏を貼るだけの政治
●アメリカのように官の仕事にもノルマを
●マハティール元首相のビジョンと世界観
●提案①　ウッドペレット生産によるエネルギー政策
●提案②　原発をＬＮＧ（天然ガス）発電にコンバート
●提案③　災害準備対策機関・ＪＥＭＡの設立　

著：サム 田渕
東洋大学国際学部名誉教授。東洋大学アジアPPP(官民連携）研究所顧問。国連PPP推進局レジリエンス・サステナビリテイ委員。世界PPP協会アジア・太平洋支部チェアマン。
1950年石川県生まれ。立教大学卒業後渡米。77年フロリダ州立大大学院都市地域計画学部修了後、フロリダ州知事室、州商務省に勤務し、アジア課長などを務め88年退職。80年USTR（米代表通商部）特別補佐官（出向）。米国高速鉄道TOD（公共交通指向型開発）に従事。帰国後、2006年東洋大学PPP大学院教授、東洋大学アジアPPP研究所所長、東洋大学国際学部GINOS学科教授を務める。国連 PPP委員会常任理事を得て18年同議長に就任。