本書の概要
「個別最適な学びと協働的な学びの一体的な充実」に関しては令和答申以降、「具体的にどのような実践に取り組んでいけば良いか分からない」「学習指導要領との関係性が分からない」など多くの疑問が寄せられていました。本書は、「個別最適な学びと協働的な学びの 一体的な充実」に向けた授業づくりを行う上で、基本となる考え方、小・中・高等学校の挑戦的な９つの事例を掲載しています。
本書からわかること
「個別最適な学びと協働的な学びの一体的な充実」とは？
① 個別最適な学び
教室にいるたくさんの子供たちは、様々な個性や特性を有しています。耳で聞いて理解をするのが得意な子供もいれば、目で見て理解するのが得意な子供もいます。また、話すことでアウトプットをするのが得意な子供もいれば、書くことでアウトプットをするのが得意な子供もいるでしょう。教室にいるA さんにとって「主体的・対話的で深い学び」が実現できる授業は、果たしてB さんにとっても「主体的・対話的で深い学び」ができるものとなるのでしょうか。
日本語を家であまり話さない子供、特異な才能のある子供、発達障害の可能性のある子供、不登校や不登校傾向のある子供、家にある本の冊数が少なく学力の低い傾向が見られる子供……。教室の中には、実に多様な子供たちが共に学んでいる状況であることをまずは理解しないといけないのです。
特定の指導方法や学習方法を全員に対して採用したからといって全ての子供の学びを「主体的・対話的で深い学び」にできるとは限らず、子供一人一人の興味・関心や学習特性を踏まえながら、学びの実現を目指していくことが重要となります。こうしたことが、令和答申において「個別最適な学び」が提唱された背景にあります。
② 協働的な学び
子供一人一人の学習特性に応じた学びにより、誰一人取り残さず全ての子供に資質・能力の育成を目指していくため、「個別最適な学び」を目指していくのであれば、それぞれの子供が異なる学習課題に対して一人で学んでいる姿が理想と言えるでしょうか。
子供同士の協働、教職員や地域の人との対話等を通じ、自己の考えを広げ深める「対話的な学び」は、子供たちがよりよく資質・能力を身に付ける上で不可欠です。子供たちが学校教育を通じて、あらゆる他者を価値のある存在として尊重し、様々な社会的な変化を乗り越えて、持続可能な社会の創り手となることができるようにするためには、「個別最適な学び」が「孤立した学び」に陥ることのないよう、「協働的な学び」と一体的に充実していくことが大切なのです。
