出版書誌データベース

新学習指導要領に基づく3 観点「評価」の具体を読み解く！
各教科等の指導計画、学習指導案、指導要録等の作成に欠かせない！
各学校、各教師必読の国立教育政策研究所公式資料！


2021 年8 月に国立教育政策研究所教育課程研究センターより、高等学校版「『指導と評価の一体化』の
ための学習評価に関する参考資料」が公表されました。本資料では、学習評価の基本的な考え方や、
各教科等における評価規準の作成及び評価の実施等について解説しているほか、各教科等別に単元や
題材に基づく学習評価についての事例を紹介しています。本資料を参考とすることで生徒一人一人の
学習評価及び、学習評価を含むカリキュラム・マネジメントを円滑に進めるための手がかりとなります。
「指導と評価の一体化」を実現し、生徒たちに未来の創り手となるために必要な資質・能力を育むため
にも全教員必読の資料です。

【巻頭資料】学習評価に関する基本的事項（スライド） …… 1
第１章 平成30年の高等学校学習指導要領改訂を踏まえた学習評価の改善 …… 3
１ はじめに
２ 平成30年の高等学校学習指導要領改訂を踏まえた学習評価の意義
３ 平成30年の高等学校学習指導要領改訂を受けた評価の観点の整理
４ 平成30年の高等学校学習指導要領改訂における各教科・科目の学習評価
５ 改善等通知における総合的な探究の時間，特別活動の指導要録の記録
６ 障害のある生徒の学習評価について
７ 評価の方針等の生徒や保護者への共有について
第２章 学習評価の基本的な流れ …… 14
１ 各学科に共通する各教科における評価規準の作成及び評価の実施等について
２ 主として専門学科（職業教育を主とする専門学科）において開設される各教科における評価規準の作成及び評価の実施等について
３ 総合的な探究の時間における評価規準の作成及び評価の実施等について
４ 特別活動の「評価の観点」とその趣旨，並びに評価規準の作成及び評価の実施等について
（参考） 平成24年「評価規準の作成，評価方法等の工夫改善のための参考資料」からの変更点について …… 25
第２編 「内容のまとまりごとの評価規準」を作成する際の手順 …… 27
１ 高等学校理数科の「内容のまとまり」
２ 高等学校理数科における「内容のまとまりごとの評価規準」作成の手順
第３編 単元ごとの学習評価について（事例） …… 37
第１章 「内容のまとまりごとの評価規準」の考え方を踏まえた評価規準の作成 …… 39
１ 本編事例における学習評価の進め方について
２ 単元の評価規準の作成のポイント
第２章 学習評価に関する事例について …… 43
１ 事例の特徴
２ 各事例概要一覧と事例
事例１ キーワード 「知識・技能」，「思考・判断・表現」の評価
理数探究基礎「導入としての探究活動」
・探究のために必要な基本的な知識及び技能 ・仮説の設定と検証計画の立案 …… 48
事例２ キーワード 「知識・技能」，「思考・判断・表現」， 「主体的に学習に取り組む態度」の評価 理数探究基礎「探究活動」
・振り子の性質に関する探究
事例３ キーワード 「思考・判断・表現」の評価 理数探究基礎「探究活動」
・中和反応におけるｐＨの変化に関する探究…… 66
事例４ キーワード 「思考・判断・表現」， 「主体的に学習に取り組む態度」の評価 理数探究基礎「探究活動」
・摩擦力の大きさと面の状態の関係に関する探究…… 72
事例５ キーワード 「知識・技能」，「思考・判断・表現」， 「主体的に学習に取り組む態度」の評価 理数探究基礎「探究活動」 …… 80
事例６ キーワード 指導と評価の計画から評価の総括まで 理数探究「探究活動」 …… 92
事例７ キーワード 指導と評価の計画から評価の総括まで 理数探究「探究活動」
・「課題解決の過程」以降の過程…… 108
巻末資料 …… 121
・評価規準，評価方法等の工夫改善に関する調査研究について（令和２年４月13日，国立教育政策研究所長裁定）
・評価規準，評価方法等の工夫改善に関する調査研究協力者
・学習指導要領等関係資料について※本冊子については，改訂後の常用漢字表（平成22年11月30日内閣告示）に基づいて標記しています。（学習指導要領及び初等中等教育局長通知等の引用部分を除く）

編著：国立教育政策研究所
1949年６月に「教育に関する実際的，基礎的研究調査を行う機関」である「国立教育研究所」として発足、2001年には中央省庁等改革の一環として、
目的及び業務を「教育に関する政策に係る基礎的な事項の調査及び研究に関する事務」と改め、「国立教育政策研究所」として再出発しました。
組織についても、教育課程や生徒指導・進路指導に関するナショナルセンターとしての教育課程研究センター、生徒指導・進路指導研究センターの他、
社会教育実践研究センター、文教施設研究センター、幼児教育研究センターを設置してきています。
これまで本研究所では、様々な政策課題に関するプロジェクト研究、全国学力・学習状況調査、OECD／PISA・TALIS・PIAAC、IEA／TIMSS等の国際共同研究、教育課程や生徒指導・進路指導、社会教育、文教施設等に関する専門的・実証的な調査研究を展開し、政策立案の資料等として多方面で活用されてきました。
特に、国の教育課程の基準である学習指導要領の改訂に当たっては、本研究所が実施、関与する各種の調査研究活動の成果が、政策形成の基礎として活用されています。