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ロシアのウクライナ侵攻や緊迫する中東情勢など、世界を巻き込むエネルギー問題が表面化しました。エネルギーの大半を輸入に頼る日本では、エネルギーを安定的に得るためのエネルギー安全保障の重要度が増しています。そもそもエネルギー安全保障とは何か？　国民の生活、経済活動を守りながら、必要な量のエネルギーを適正な価格で確保し、安定的に供給できるシステムを構築することです。さらに持続可能なエネルギー供給網の確保が必要になります。
本書では、エネルギー安全保障が重要視されるようになった背景から、持続可能で環境にやさしいクリーンエネルギー、資源確保のあり方について、詳しく解説します。

第1章　エネルギートリレンマの苦悩
1.1　カーボンニュートラル宣言と日本のエネルギー政策
1.2　トリレンマの苦悩

第2章　主要国の電源構成と再生可能エネルギーの導入政策
2.1　各国の電源構成とその背景
2.2　ドイツ・イギリスのエネルギー事情
2.3　スペイン・イタリア・フランスのエネルギー事情
2.4　アメリカ・カナダのエネルギー事情
2.5　日本・中国のエネルギー事情
2.6　スウェーデン・ノルウェーのエネルギー事情
2.7　主要国の再生可能エネルギーの取り組み状況
2.8　イギリス、ドイツ、アメリカ、日本のエネルギー政策と取り組み

第3章　ロシアのウクライナ侵攻から学ぶエネルギー安全保障
3.1　ヨーロッパの天然ガス市場とネットワークの概況
3.2　ヨーロッパの天然ガス輸入ルート
3.3　ヨーロッパの域内天然ガス市場およびガス輸送・貯蔵システムと日本との比較
3.4　ロシアによるウクライナ侵攻前夜のヨーロッパ
3.5　侵攻前夜のプーチン大統領の思惑と誤算
3.6　日本にとっての教訓

第4章　再生可能エネルギー主流設備の技術的特性
4.1　はじめに知っておきたいこと
4.2　主要6カ国の再生可能エネルギーの生産性
4.3　風力発電
4.4　太陽光発電 (PV：Photovoltaic)
4.5　風力、太陽光発電など、再生可能エネルギーの不安定性とその対策
4.6　その他の再生可能エネルギーと炭素捕集・固定・利用 (CCS・CCUS) について
4.7　再生可能エネルギー、日本と他国との比較

第5章　Net Zeroの成否と人類の危機・日本の危機
5.1　地球の温暖化
5.2　Net Zeroの成否
5.3　人類の危機・日本の危機、循環バランスの崩壊
5.4　大加速時代
5.5　循環バランスの復原

第6章　サーキュラーエコノミーと気候変動対策の6つの輻
6.1　サーキュラーエコノミーとは
6.2　サーキュラーエコノミーと経済成長
6.3　GHG排出量とサーキュラーエコノミー
6.4　物質フロー管理
6.5　EUと日本のサーキュラーエコノミー
6.6　Redesign (再設計) とRemove (除去)
6.7　3R＋3Rのススメ (気候変動対策の6つのスポーク)

第7章　Remove：廃棄物処理とCCS、CCUSについて
7.1　２つのRemove
7.2　都市廃棄物からの温室効果ガスのReduceとRemove
7.3　CO2の地下貯留について
7.4　CO2のコスト
7.5　CO2利用 (CCUS) とその他の展開
7.6　CO2の濃縮分離技術とコストについて
7.7　脱炭素エネルギーとサーキュラーエコノミー

第8章　エネルギー安全保障と脱炭素エネルギーの未来
8.1　ここまでの整理
8.2　地球システム復原への道
8.3　トランプ政権下のアメリカ：パリ協定離脱の影響
8.4　経産省：第７次エネルギー基本計画
8.5　地方創生と脱炭素エネルギー

参考資料　経済性分析 (NPV、IRRの使用について)

著：岡部 寛史
新潟県出身。県立長岡高等学校、一橋大学社会学部卒業後、1980年総合商社の日商岩井株式会社 (現　双日株式会社) に入社。入社後、エネルギー・化学分野で機器、プロセスの販売、技術提携、米エンジ会社の調達・納期管理代行、開発事業向け投融資事業や設備保有リース、スタートアップ企業の調査・支援および、関連する市場調査・経済性分析に携わった。この間の活動領域ほ、ぼ全域にわたっている。また、ドイツ、アメリカ、ブラジルに都合15年の在留経験を持ち、活動地域も、欧州・ロシア、北・中・南米、西アフリカのほか、中東、東南アジア、豪州に及ぶ。 住友商事、双日の合弁であるエルエヌジージャパン株式会社の上級顧問を最後に、2022年から近畿大学、一橋大学の教壇に立つ傍ら、執筆活動に入る。 著書：「実学　脱炭素エネルギー基礎講座　―巨象との出会い―」(CMC出版／2023年4月)、共著「CO2削減に向けてバイオナフサを石油化学プラントに用いた化学製品の価格と競争力比較」 (CMC出版／2024年5月)など。