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マーケットはなぜ、どのように、
非効率、非合理なのか？
理論と実証データの両面からファイナンスの真実に迫る。

〇人びとは、どこまで合理的に投資を行っているのか？　合理的でない行動をとる理由とは？　標準的なファイナンス理論の考え方と対照させながら、行動経済学・行動ファイナンスの理論を解説、内外の最新研究、日本のデータにもとづく実証分析により、人びとの投資行動の真実に迫る。

・認知能力の違いによって投資行動はどのように異なるのか？
・投資家はなぜアグレッシブなのか？
・株式保有はなぜ進まないのか？
・人びとが保険に加入する一方で、大穴株に投資するのはなぜか？
・ 株式のリスクプレミアム（期待リターン）はどのように決まるのか？
・群衆行動を利用してリターンを得ることはできるのか？
・会計情報を使って儲けることはできるのか？
・チャート分析でマーケットを出し抜けるのか？

〇本書は、限定合理性の観点から、株式など金融・証券の価格決定とそのベースにあるリスク判断と選択を中心として、現実の金融・投資行動と金融・証券市場で起きている一見不可思議な現象や変則的なファイナンス現象のメカニズムを解き明かす。人間の認知能力の限界や心理上の特性を考慮することで、投資家をはじめとする、金融・証券市場のプレーヤーたちの非合理的な振る舞いを理解し、市場価格やリターンが示すさまざまな変則現象とそのメカニズムを理解することができる。

〇本書は金融・証券市場に見られる限定合理性を行動データとマーケットデータの両方向から分析。行動アプローチでは、アンケート調査や経済実験、さまざまなフィールドデータから限定合理的な金融投資行動を明らかにし、マーケット現象との関連性を明らかにする。マーケットアプローチでは、証券価格や取引量などのデータ分析から投資家たちの限定合理性やそれに起因する市場の非効率性について考察する。

序　章　本書の目的とねらい
第1章　ファイナンスの行動経済学
　　　 補論　標準ファイナンス理論の基礎
第2章　限定合理的な認知処理と金融・投資行動
第3章　判断バイアスと金融・投資行動
　　　 補論3-1　ベイズルールと代表性のヒューリスティック
　　　 補論3-2　少数の法則をフレディ・モデルで考える
　　　 補論3-3　ストリーク選別バイアスの導出
第4章　プロスペクト選択の理論
第5章　プロスペクト理論と金融・投資行動
第6章　効率的市場仮説と合理的アセットプライシング
　　　 補論　行動資本資産価格決定モデル
第7章　株式市場における群衆行動とセンチメント
第8章　マーケットから考える行動ファイナンス
第9章　ビッグデータ時代の資産価格決定モデル
終 章　結論とメッセージ

著：池田新介
関西学院大学経営戦略研究科教授、大阪大学名誉教授、大阪大学博士（経済学）
1957年生まれ。大阪大学社会経済研究所教授を経て現在に至る。行動経済学会会長、文部科学省科学官、公認会計士第２次試験委員、証券アナリスト試験委員など歴任。 主要著作：『自滅する選択』東洋経済新報社、2012年（日経経済図書文化賞）、The Economics of Self-Destructive Choices, Springer, 2016、“COVID-19 Enhanced Diminishing Sensitivity in Prospect-Theory Risk Preferences: A Panel Analysis,” Review of Behavioral Economics, 2023（共著）、 “Luxury and Wealth,” International Economic Review, 2006、“Arbitrage Asset Pricing under Exchange Risk,” Journal of Finance, 1991など。

著：岡田克彦
関西学院大学経営戦略研究科教授、神戸大学博士（経営学）
ワシントン大学MBA。1963年生まれ。モルガン・スタンレー証券ニューヨーク、UBS証券東京、Halberdier Capital Management Singapore社の共同創業を経て2005年より現職。2011年Magne-Max Capital Management社を創業、2023年にPayPayアセットマネジメント社に事業譲渡。行動経済学会会長、公認会計士第２次試験委員など歴任。 主要著作：『ビッグ・データで株価を読む』（中央経済社、2014年）。“Is No News Good News? : The Streaming News Effect on Investor Behavior Surrounding Analyst Stock Revision Announcement,” International Review of Finance, 2014（共著）など。