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いま世界中を覆っている三つの大変革、グローバル化、デジタル化（ＡＩ化）、ソーシャル化。
日本はこの大変革のうねりに翻弄され、課題に対応できないまま、他国につけられた差がさらに広がりつつある。改革を先導し行動する経営者の集団として、経済同友会は、2018年12月に「Japan2.0　最適化社会の設計―モノからコト、そしてココロへ―」という提言を行った。
日本がさまざまな課題を克服し、持続可能な社会をつくるためには何が必要か――。
本書は、その提言のエッセンスを凝縮した、経済同友会の取り組みの集大成ともいえる一冊でる。

著：経済同友会
いわゆる経済団体の一つ。終戦直後の1946年に、日本経済の再建を誓った新進気鋭の企業人有志83人が結集して、設立。個人資格による参加が特徴。経営者が各々の志をもとに一企業や業界の利害を超え、日本のあるべき姿について幅広い先見的な視野から議論し、数々の提言を世に送り出している。

監：小林　喜光
1946年生まれ。71年東京大学大学院理学系研究科相関理化学専攻修士課程修了。ヘブライ大学、ピサ大学留学後、74年三菱化成工業（現・三菱ケミカル）入社。96年三菱化学メディア取締役社長、2007年三菱ケミカルホールディングス取締役社長を経て、15年より同取締役会長。15年度より経済同友会代表幹事。理学博士