はじめに
第１章 サステナブルな未来 ──環境とビジネスは両立が可能
観測史上最高気温が意味すること
地球温暖化は経済活動が原因
排出削減に向けて世界が合意した国際的な共通目標：パリ協定
温室効果ガス削減の議論の中心は炭素予算(カーボンバジェット)
温室効果ガス排出量の「正味ゼロ」の意味
炭素予算は予想以上のペースで減っている
気候変動は企業にとって世界最大のリスク
企業の格付けや資金調達にも影響を及ぼす時代へ：三大格付け会社の警告
気候変動リスクが格付けに十分反映されていない理由
ビジネスと環境対応は両立ができる
企業に経営改革を迫る2つのタイプの株主
第1章のポイント
第２章 環境へのソリューションが企業の未来を決める
ビジネスで知っておくべき国際的な排出削減に関する取り決め
ビジネスで知っておくべきカーボンプライシングの広がり
ビジネスで知っておくべき気候関連情報開示の義務化の流れ
企業経営に影響を及ぼす気候変動リスク：3つのタイプ
ビジネスの環境持続性を高めるために何から始めたらよいのか
期待される環境経営① 温室効果ガス排出削減に向けて事業の総合的見直し
期待される環境経営② バリューチェーンからの排出削減
期待される環境経営③ 気候課題のソリューションとなる商品開発とアップルの革新的動き
期待される環境経営④ 自社とバリューチェーンの物理的リスクへの強靭性を高めよう
期待される環境経営⑤ 温室効果ガス排出量に関するデータ管理は重要な企業戦略
第2章のポイント
第３章 排出量データの可視化は企業の競争力を高める
最も重視される情報は「温室効果ガス排出量」
企業の温室効果ガス排出量は「スコープ3」に集中
温室効果ガス排出量の算定にはバウンダリの設定が必要
温室効果ガスはどのように算定するのか
企業を悩ませるスコープ3排出量の算定
重視される温室効果ガス排出量の「第三者保証」
国と企業の正味ゼロ目標はどう違う
世界で進む気候関連情報開示の標準化
国際サステナビリティ基準審議会(ISSB)の開示基準が国際標準へ
ESG情報の開示は「4つの柱」が世界標準
投資家が注目するのは「戦略」の開示
温室効果ガス排出量データの開示要件は厳格化
ごまかしがきかない排出削減目標の開示要件
カーボンフットプリントと中小企業
世界が重視する「科学的根拠」に基づく排出削減目標
デジタル技術と温室効果ガスの測定
最近注目が集まる「削減貢献量」とは
第3章のポイント
第４章 企業経営の持続性に欠かせない「世界のトレンド」を知ろう
カーボンプライシングの拡充は世界的トレンドへ
どれだけ炭素価格を引き上げる必要があるのか
世界に先駆けて導入されたEUの排出量取引制度
EU炭素国境調整措置(CBAM)が及ぼす日本の輸出企業へのプレッシャー
EUの企業情報開示規制の動きを知ろう
米国の反ESG運動とグリーン・ハッシング
先進的な動きを進める世界GDP第5位のカリフォルニア州
中国は世界をリードするクリーンエネルギー投資国
化石燃料への依存度が高いアジア
斬新なアプローチを次々と打ち出すシンガポール
気候関連の訴訟が世界的に増加
第4章のポイント
第５章 排出の多い産業の低炭素化を支える新しい金融
世界で発行が増える「グリーンボンド」
排出削減が困難なセクターが直面する課題
「移行債」(トランジションボンド)の発行は日本と中国が中心
企業自体にグリーンラベルを認証する新たな動き
世界で広がる経済活動を分類する「タクソノミー」
排出削減の難しいセクターのタクソノミーをどう取り扱うか
石炭火力発電所の早期閉鎖の資金源「トランジション・クレジット」
移行金融を発展させるためにアジアで必要とされる協力関係
第5章のポイント
第６章 カーボンクレジットは企業の救世主になるのか
カーボンクレジットとは何か
企業はカーボンクレジットの質の違いに注意が必要
カーボンクレジットの取り扱いをめぐる世界の動向
カーボンクレジットと非化石証書の違いを知っておこう
参考文献
おわりに
