（左ページの目次）
Ⅰ 会計の基本的な仕組み
第１章 会計計算の基本的な構造
１ 会計における利益計算の仕組み
２ フローとストックの利益計算が一致するための前提
３ 利益計算の構成要素
第２章 基本的な会計処理基準
１ 費用・収益の会計処理基準
(1) 現金主義会計と発生主義会計
(2) 費用・収益の認識基準
２ 資産の会計処理基準
３ 負債および資本の会計処理基準
(1) 負債の認識基準
(2) 資本の認識基準
４ 評価基準
第３章 概念フレームワークにおける会計観
１ 概念フレームワークの役割
２ 第１章 財務報告の目的
３ 第２章 会計情報の質的特性
(1) 会計情報の基本的な特性：意思決定有用性
(2) 意思決定有用性を支える特性
(3) 特性間の関係
(4) 一般的制約となる特性
４ 第３章 財務諸表の構成要素
(1) 財務諸表の役割とその構成要素
(2) 財務諸表の構成要素
５ 第４章 財務諸表における認識と測定
(1) 認識および測定の意義
(2) 認識に関する制約条件
(3) 資産の測定
(4) 負債の測定
(5) 収益の測定
(6) 費用の測定
Ⅱ 資産
資産の会計上の意味と分類
１ 資産の会計上の意味
２ 資産の分類
３ 資産の貸借対照表価額
第４章 流動資産
１ 流動資産の範囲
２ 流動資産の種類
(1) 当座資産
(2) 棚卸資産
(3) その他の流動資産
第５章 固定資産
１ 有形固定資産
(1) 有形固定資産とは
(2) 有形固定資産の取得原価
(3) 有形固定資産の減価償却
(4) 有形固定資産の貸借対照表価額
(5) 有形固定資産の修繕と改良
(6) 減損
２ 無形固定資産
(1) 無形固定資産とは
(2) 無形固定資産の取得原価
(3) 無形固定資産の償却
(4) 無形固定資産の貸借対照表価額
３ 投資その他の資産
第６章 繰延資産
１ 繰延資産とは
２ 繰延資産の種類
(1) 創立費
(2) 開業費
(3) 開発費
(4) 株式交付費
(5) 社債発行費等
３ 繰延資産の償却
Ⅲ 負債
負債の会計上の意味と分類
１ 負債の会計上の意味
２ 負債の分類
３ 負債の貸借対照表価額
第７章 流動負債
１ 会計実務における流動負債項目
２ 流動負債の分類
３ 法的債務の会計処理
(1) 未払金
(2) 前受金
４ 会計上の負債の処理
(1) 未払費用
(2) 前受収益
第８章 固定負債
１ 会計実務における固定負債項目
２ 固定負債の分類
３ 社債の会計処理
(1) 社債の発行時の処理
(2) 社債利息の処理
(3) 償却原価法の処理と社債の貸借対照表価額の算定
(4) 社債の償還（買入償還）
(5) 社債の償還（満期償還）
第９章 引当金
１ 会計実務における引当金項目
２ 引当金の会計処理
(1) 引当金の会計処理
(2) 貸倒引当金
(3) 製品保証引当金
(4) 修繕引当金および特別修繕引当金
(5) 退職給付引当金
３ 現行「企業会計原則」における引当金規定
Ⅳ 資本（純資産）
資本（純資産）の会計上の意味と分類
１ 資本（純資産）の会計上の意味
２ 資本（純資産）の分類
第10章 株主資本
１ 資本金
２ 資本剰余金
(1) 資本剰余金の分類
(2) 資本準備金
(3) その他資本剰余金
３ 利益剰余金
(1) 利益剰余金の分類
(2) 利益準備金
(3) その他利益剰余金
４ 自己株式
第11章 剰余金の配当
１ 剰余金
(1) 会計理論上の剰余金
(2) 会社法上の剰余金
２ 剰余金の配当
３ 株主資本等変動計算書
Ⅴ 収益と費用
収益・費用の会計上の意味と分類
１ 収益・費用の会計上の意味
２ 収益・費用の分類
第12章 収益の認識と測定
１ 収益認識会計基準の公表
２ 収益認識基準の概要
３ 収益認識基準による収益の認識と測定
(1) （ステップ１）顧客との契約の識別
(2) （ステップ２）契約における履行義務の識別
(3) （ステップ３）取引価格の算定
(4) （ステップ４）取引価格の履行義務への配分
(5) （ステップ５）履行義務の充足による収益の認識
第13章 費用の認識と測定
１ 費用の認識・測定基準
(1) 「企業会計原則」における期間損益の計算方法
(2) 「企業会計原則」における費用の認識・測定基準
２ 財貨または用益の費消と費用の計上
(1) 給料
(2) 支払手数料
３ 継続的役務購入契約における費用の計上
(1) 費用の見越計上
(2) 費用の繰延計上
４ 費用配分の原則と費用の計上
(1) 売上原価の計算
(2) 減価償却費の計算
５ 費用収益の対応と引当金関連費用の計上
Ⅵ キャッシュ・フロー会計
キャッシュ・フロー計算の会計上の意味
１ キャッシュ・フロー計算の会計上の意味
２ キャッシュ・フロー計算書とは
第14章 キャッシュ・フロー計算書
１ 営業活動によるキャッシュ・フロー
(1) 営業活動によるキャッシュ・フローとは
(2) 営業活動によるキャッシュ・フローの分類
(3) 営業活動によるキャッシュ・フローの表示方法
２ 投資活動によるキャッシュ・フロー
(1) 投資活動によるキャッシュ・フローの分類
(2) 投資活動によるキャッシュ・フローの表示方法
３ 財務活動によるキャッシュ・フロー
(1) 財務活動によるキャッシュ・フローの分類
(2) 財務活動によるキャッシュ・フローの表示方法
４ 現金及び現金同等物に係る換算差額
５ 重要な非資金取引
索引
（右ページの目次）
Ⅰ 会計の基本的な仕組み
第１章 会計計算の基本的な構造
解説１ フローによる計算とストックによる計算
解説２ 基本財務諸表
解説３ 原価主義と未実現利益の排除
研究１ 財務諸表要素の定義
研究２ 會計目的とその変化
第２章 基本的な会計処理基準
解説１ 「企業会計原則」の体系
解説２ 収益が利益計算における規定的な要素
解説３ 発生主義・実現主義・費用収益対応の原則の関係
解説４ 低価主義
解説５ 資本金の処理と仕訳
研究１ 会計基準設定機関
研究２ 残留原価としての資産
研究３ 期末資産の評価のあり方
研究４ ASBJ「財務会計の概念フレームワーク」の測定法
研究５ 公正価値
第３章 概念フレームワークにおける会計観
解説１ 会計理論（概念フレームワーク）の役割
解説２ 財務報告の目的
解説３ 会計情報の質的特性
解説４ 財務諸表の構成要素
解説５ 財務諸表における認識と測定
Ⅱ 資産
資産の会計上の意味と分類
解説１ 資産の会計上の意味
解説２ 流動性配列法
解説３ 資産の分類
研究１ 資産概念の変化
第４章 流動資産
解説１ 棚卸資産の範囲
解説２ 引取費などの付随費用はなぜ棚卸資産の取得原価に含めるのか？
解説３ 棚卸資産の貸借対照表価額と売上原価の関係
解説４ 継続記録法と棚卸計算法（実地棚卸法）
解説５ 払出単価（売り上げた商品の仕入単価）の決定方法の必要性
解説６ 棚卸資産の貸借対照表価額と売上原価の算定（設例１の解説）
補足１ 低価法と強制評価減
補足２ 前払費用と前払金の違い
補足３ 未収収益と未収金の違い
研究１ 金融商品の評価
第５章 固定資産
解説１ 固定資産と減価償却の考え方
解説２ 付随費用はなぜ固定資産の取得原価に含めるのか？
解説３ 有形固定資産はすべて減価償却法による償却するのか？
解説４ 資本的支出と収益的支出
解説５ 営業権（のれん）とは？
解説６ 有価証券の会計処理
解説７ 償却原価法
補足１ 税法上の減価償却
研究１ 減価償却方法と費用計上の速さ
研究２ 減損会計
第６章 繰延資産
解説１ 繰延資産とは
解説２ 繰延資産の償却について
補足１ 前払費用と繰延資産の違い
研究１ 「研究開発費等に係る会計基準」について
研究２ 繰延税金資産（税効果会計）
Ⅲ 負債
負債の会計上の意味と分類
解説１ 流動負債と固定負債の分類基準
研究１ 新しい負債概念にもとづく負債の拡大と負債の測定
第７章 流動負債
解説１ 未払費用の処理（設例１の解説）
解説２ 前受収益の処理（設例２の解説）
補足１ 未払金と未払費用の違い
補足２ 前受金と前受収益の違い
第８章 固定負債
補足１ 新株予約権付社債の処理（一括法と区分法）
研究１ リース会計
第９章 引当金
解説１ 引当金会計処理と費用収益対応の原則
研究１ 退職給付に関する会計処理
研究２ 引当金概念の拡大
研究３ 引当金会計処理と保守主義の原則
研究４ 負債項目の拡大と会計理論
研究５ 負債除去債務会計
Ⅳ 資本（純資産）
資本（純資産）の会計上の意味と分類
解説１ 「資本の部」から「純資産の部」への変更
解説２ 「純資産の部」の表示
研究１ 株主資本以外の項目としての新株予約権の性格
研究２ 包括利益概念の導入
第10章 株主資本
解説１ 株式と株式会社
解説２ 出資金はなぜ資本金と資本準備金にわけるのか？
解説３ 資本剰余金はなぜ資本準備金とその他資本剰余金にわけるのか？
解説４ 利益剰余金はなぜ利益準備金とその他利益剰余金にわけるのか？
解説５ 自己株式の考え方
第11章 剰余金の配当
解説１ 剰余金の意味
解説２ 利益の配当から剰余金の配当に
解説３ 法定準備金（資本準備金と利益準備金）の取崩
解説４ 株主資本等変動計算書と貸借対照表および損益計算書の関係
解説５ 株主資本等変動計算書の作成（設例の解説）
Ⅴ 収益と費用
収益・費用の会計上の意味と分類
研究１ 当期業績主義と包括主義
第12章 収益の認識と測定
解説１ （ステップ１）顧客との契約の識別
解説２ （ステップ２）契約における履行義務の識別
解説３ （ステップ３）取引価格の算定（変動対価）
解説４ （ステップ４）取引価格の履行義務への配分
解説５ （ステップ５）履行義務の充足による収益の認識
解説６ 一定の期間にわたり充足される履行義務
解説７ 進捗度の見積
研究１ 収益認識基準の論理
第13章 費用の認識と測定
解説１ 発生主義にもとづく費用の認識
解説２ 取引価格にもとづく費用の測定
解説３ 費用配分と残留原価
研究１ 発生主義会計にもとづく期間損益計算
研究２ 「企業会計原則」における対応と配分の重要性
研究３ 「企業会計原則」における費用拡大の論理
Ⅵ キャッシュ・フロー会計
キャッシュ・フロー計算の会計上の意味
解説１ キャッシュ・フロー計算書の様式例（間接法）
研究１ キャッシュ・フロー計算書を財務諸表の一つとして位置づけることの意味
第14章 キャッシュ・フロー計算書
解説１ 直接法による主たる営業活動による営業収入キャッシュ・フロー（設例１の解説）
解説２ 直接法による主たる営業勝郎による営業支出キャッシュ・フロー（設例２の解説）
解説３ 直接法表示と間接法表示の対比
解説４ 間接法による営業活動によるキャッシュ・フローの求め方（設例３の解説）
解説５ 投資活動によるキャッシュ・フローの求め方（設例４の解説）
解説６ 財務活動によるキャッシュ・フローの求め方（設例５の解説）
解説７ 現金及び現金同等物に係る換算差額の求め方（設例６の解説）
補足１ 直接法および間接法の適用状況
補足２ 資産除去債務のキャッシュ・フロー計算書上の取扱い
補足３ フリー・キャッシュ・フローの算出方法
研究１ 財務諸表の表示に関する現在の研究状況
