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▼働き方を変えれば、日本が変わる！

働く人々が職場や会社を安心して自由に移動できるようになれば、経済に活力が生まれる。本書は、高い賃金保障に軸足を置いた新たな雇用のあり方や、労使政の連携による就労・再就職支援システムなど、「成長につながる」方策を提言。柔軟で多様な働き方が、閉塞する日本を救う！

はしがき

序　章　日本の雇用システムの何が問題か
　1　雇用政策論議の混乱要因
　2　本書のテーマとアプローチ法
　3　各章の概要

第1章　雇用流動化は経済を活性化するか
　1　はじめに
　2　雇用流動化の是非をめぐる理論
　3　解雇規制と経済パフォーマンスの関係
　4　本書の問題設定

第2章　日本の労働移動の変化と生産性への影響
　1　はじめに
　2　企業間労働移動について
　3　企業内労働移動について
　4　生産性との関係

第3章　「デマンド・プル型」労働移動をどう増やすか
―― 主要産業比較からみた経済活性化につながる雇用流動化の条件
　1　はじめに
　2　雇用流動化と経済活性化の関係
　3　自動車産業とエレクトロニクス産業の対比
　4　情報通信業と医療・福祉産業の比較
　5　経済活性化につながる雇用流動化の条件

第4章　雇用システムは経済パフォーマンスにどう影響するか
―― 日米独比較からみた含意
　1　はじめに
　2　雇用の流動性の国際比較
　3　日米独の雇用システムの比較
　4　経済パフォーマンスと雇用システムの関係
　5　米独との比較からの含意

第5章　スウェーデン労働市場に学ぶ
―― 雇用流動化を受け入れる労働組合と積極的労働市場政策
　1　はじめに
　2　スウェーデン経済の変遷
　3　労働市場の特徴からみた日瑞パフォーマンスの違い
　―― カギは雇用流動化に対する労働組合のスタンス
　4　未完の積極的労働市場政策
　5　スウェーデンの雇用の「受け皿」創出力の源泉

第6章　経済活性化につながる労働市場改革
　1　はじめに
　2　雇用制度改革のプロセスの問題
　3　解雇ルールをどう見直すべきか
　4　雇用・賃金のマトリックス・モデル
　5　働き手にメリットのある限定型正社員のあり方
　6　グループ企業内労働移動の再評価

あとがき
参考・引用文献

著：山田　久
山田 久
株式会社日本総合研究所調査部長 ／ チーフエコノミスト、博士（経済学）
1987年京都大学経済学部卒業、同年住友銀行入行、91年（社）日本経済研究センター出向、93年（株）日本総合研究所出向、調査部研究員、2003年経済研究センター所長、05年マクロ経済研究センター所長、07年ビジネス戦略研究センター所長、11年（株）日本総合研究所調査部長、13年法政大学大学院イノベーションマネジメント研究科客員教授（兼務）。この間、2003年法政大学大学院修士課程（経済学）修了、15年京都大学博士号取得。
主要業績に、『北欧モデル ―― 何が政策イノベーションを生み出すのか』（共著、日本経済新聞出版社、2012年）、『市場主義3.0 ―― 「市場vs国家」を超えれば日本は再生する』（東洋経済新報社、2012年）、『デフレ反転の成長戦略 ―― 「値下げ・賃下げの罠」からどう脱却するか』（東洋経済新報社、2010年）など多数。