はじめに
Introduction
用途と規模からわかる！逆引き表
◎第1章 適用される法規を見つけるためのキーワード
1 用途：一戸建て住宅、長屋、共同住宅、寄宿舎の違いとは
2 面積：建築面積、延べ面積、居室の床面積、住戸の床面積とは
3 高さ：下にも上にも原則の考え方と例外の考え方がある
4 階数：基本的な階数の算定方法と例外
5 防火性能：「耐火・準耐火建築物」と「主要構造部が耐火・準耐火構造」の違いについて
6 都市計画：「都市計画区域及び準都市計画区域内」と「それ以外」で受ける規制が大きく異なる
コラム① 法文の読み方──法文は、実はただの「箇条書き」！？
◎第2章 忘れちゃいけない手続きに関する法規
1 確認申請：全ての建築物に必要なのか
2 完了検査：検査前に建物を使用することができるのか
3 中間検査：どんな建築物がいつ検査を受けなければならないのか
4 建築士法：建築士が業務することができる範囲を定めている制度
5 建築基準関係規定：建築基準法以外であっても確認申請で確認される法令
6 建築物省エネ法：原則として、新築する建築物は省エネ基準への適合が必要
コラム② 何が変わった？どうして変わった？2025年4月の法改正の解説
コラム③ 建築基準関係規定になるかどうか判断が分かれる手続き
◎第3章 住宅すべてに適用される法規
［集団規定］
1-1 接道義務：満たしていなければ、その敷地には建築物が建てられない
1-2 用途地域：注意すべきは兼用住宅、併用住宅
1-3 容積率：容積率の限度は、都市計画で定められた数値だけでは判断できない
1-4 建ぺい率：建ぺい率の緩和は、落とし穴が潜んでいるので要注意
1-5 高さ制限：それぞれの斜線検討で使える緩和が異なる
1-6 防火指定：地域・区域と規模によって、求められる防火性能が異なる
1-7 最低敷地面積：規制を受けそうであれば、登記謄本を確認してみる
1-8 低層住専の外壁後退：全ての外壁が規制対象ではない
［単体規定］
2-1 敷地の衛生及び安全：建築物を支える土台となる敷地に対する規制
2-2 構造耐力：三号建築物であっても、構造計算が必要なことも
2-3 採光義務：住宅の居室には、採光のための窓が必要
2-4 無窓検討：無窓居室になった場合、追加で規制を受けることになる
2-5 シックハウス：3つの建築材料に対して対策をすること
2-6 居室の高さ：居室の天井高さは2.1m以上必要
2-7 階段寸法：住戸内階段か共用階段かで寸法が異なる
2-8 便所：浄化槽の処理対象人員の算定方法について
2-9 火気使用室の換気設備：4つの式を使い分けて適切な換気計画とすること
2-10 内装制限：一戸建て住宅であっても火気使用室や車庫の内装制限を受ける
2-11 地階：採光が緩和される代わりに、厳しくなる規制もある
2-12 層間変形角の検討：「主要構造部が準耐火構造」で検討が必要な納得できる理由
コラム④ 豪邸の一戸建て住宅は、さまざまな規制を受ける
コラム⑤ 異なる区域・地域・地区の内外にまたがる場合の取り扱い
◎第4章 3階建ての住宅（共同住宅・寄宿舎は2階建て以下も含む）に適用される法規
1 直通階段：一戸建て住宅の直通階段なら、規制はある程度緩くなる
2 屋外階段：屋外階段は原則として木造にできない
3 手すり高さ：手すりの高さの規制は全ての建築物に適用されるわけではない
4 代替進入口：消防隊員が安全に建物内に進入できるか
5 敷地内通路：延べ面積によって確保すべき寸法が異なる
6 竪穴区画：一戸建て住宅であっても規制を受ける可能性がある防火区画
コラム⑥ どうして、3階建ての一戸建て住宅に該当すると、適用される規制が増えるのか？
◎第5章 長屋・共同住宅・寄宿舎に適用される法規
［長屋・共同住宅に適用される法規］
1 界壁：界壁には「遮音に関する規制」と「防火に関する規制」の2つの法文がある
［共同住宅・寄宿舎に適用される法規］
2-1 耐火建築物等の要求：3階建て共同住宅は耐火建築物にしなくても計画できる
2-2 廊下の幅：片側居室か、両側居室かで規制が異なる
2-3 2以上の直通階段：計画に影響が大きいため、絶対に見落としてはいけない規制
2-4 排煙設備：共同住宅は適合させるのが簡単。一方、寄宿舎は鬼門。
2-5 非常用の照明装置：共用部分のみ設置が必要となる
2-6 小屋裏の隔壁：建築面積300㎡超という微妙な数値で規制を受けるマイナー法文
2-7 面積区画：特定の規制で準耐火構造にした場合にかかる規制
2-8 異種用途区画：建築物内に住宅以外の用途があった場合に必要になる防火区画
［寄宿舎に適用される法規］
3 防火上主要な間仕切壁：寄宿舎のみ特定の間仕切壁を準耐火構造にしなくてはならない
◎第6章 特殊な設備や店舗に適用される法規
1 店舗や事務所を兼ねる住宅：追加検討しなければならない規制がある
2 附属棟（住宅用車庫、住宅用物置等）の扱い：附属棟も全て建築基準法の適用を受けるのか？
3 ホームエレベーターの設置：住宅用エレベーターでも原則、確認申請が必要
4 塀：敷地内の塀は、建築基準法に適合させなくてはならない
◎第7章 増改築等に適用される法規
1 増築、改築、移転：「新築」と「増築、改築、移転」の違いについて
2 大規模の修繕、大規模の模様替：該当した場合、修繕や模様替であっても原則、確認申請が必要となる
3 既存不適格建築物：違反建築物とは意味合いが全く異なる
4 既存不適格建築物の緩和：増築等をした場合、原則として現行法に適合させる。ただし、一部緩和もある
［付録］
大臣認定の付番方法
告示構造 早見表
告示材料 早見表
法文一覧索引＋本書で省略されている規制の根拠
