出版書誌データベース

人びとの暮らしの質や社会の発展にとって信頼が重要なのは言うまでもない。だが、その「信頼」とはどのようなものを指すのだろうか？　「他者への信頼」と「制度・組織への信頼」の二つの側面から、信頼を定義し測定・評価するためのガイドラインを提示する。

概観と提言
　概念と妥当性
　信頼の測定についての方法論的考察
　信頼を測る
　信頼のデータの公表と分析
　今後の研究への期待

第1章　信頼を測る――序論
　第1節　はじめに
　第2節　信頼を測るガイドライン作成の動機
　第3節　信頼を測るためのガイドライン
　第4節　結論

第2章　信頼の概念と妥当性
　第1節　はじめに
　第2節　信頼を測るための概念枠組み
　第3節　信頼を測るためのアプローチ
　第4節　信頼尺度の統計の質
　第5節　結論

第3章　方法論的考察
　第1節　はじめに
　第2節　測定誤差
　第3節　質問の文言
　第4節　回答形式
　第5節　調査文脈
　第6節　調査方式（モード）
　第7節　回答の癖と文化的環境
　第8節　結論

第4章　信頼を測る
　第1節　はじめに
　第2節　何を測るか？――信頼測定の計画
　第3節　調査設計と標本設計
　第4節　質問票の設計
　第5節　調査の実施
　第6節　結論

第5章　信頼データの公表と分析
　第1節　はじめに
　第2節　信頼データの報告
　第3節　信頼データの解釈
　第4節　信頼データの分析
　第5節　結論

附録A　信頼尺度の具体例
　他者への信頼
　制度・組織への信頼

附録B　質問群
　質問群の利用について
　質問群A　中核的尺度
　質問群B　評価についての試験的質問群
　質問群C　期待についての試験的質問群
　質問群D　経験についての試験的質問群
　質問群E　実験

編著：経済協力開発機構（OECD）
経済協力開発機構（Organisation for Economic Co-operation and Development, OECD）は、民主主義を原則とする36か国の先進諸国が集まる唯一の国際機関であり、グローバル化の時代にあって経済、社会、環境の諸問題に取り組んでいる。OECDはまた、コーポレート・ガバナンスや情報経済、高齢化等の新しい課題に先頭になって取り組み、各国政府のこれらの新たな状況への対応を支援している。OECDは各国政府がこれまでの政策を相互に比較し、共通の課題に対する解決策を模索し、優れた実績を明らかにし、国内及び国際政策の調和を実現する場を提供している。
OECD加盟国は、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、カナダ、チリ、チェコ、デンマーク、エストニア、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、ハンガリー、アイスランド、アイルランド、イスラエル、イタリア、日本、韓国、ラトビア、リトアニア、ルクセンブルク、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、スロベニア、スペイン、スウェーデン、スイス、トルコ、英…

監：桑原　進
1965年大阪府生まれ。1989年東京大学経済学部卒業、1993年Warwick University（MPhil in Economics）留学。1989年経済企画庁（現内閣府）入庁、2007年政策研究大学院大学准教授、2010年内閣府経済社会総合研究所主任研究官、2013年日本経済研究センター研究本部主任研究員、2015年内閣府経済社会総合研究所総務部長、2018年より外務省国際協力局審議官。専門は、マクロ経済学、幸福度研究、応用一般均衡分析、経済社会統計。

訳：高橋　しのぶ
1971年東京都生まれ。立教大学大学院法学研究科修士課程修了。1998年7月よりOECD東京センターに勤務。主要訳書：『主観的幸福を測る：OECDガイドライン』（経済協力開発機構（OECD）編著、明石書店、2015年）、『OECD国際経済統計ハンドブック：統計・知識・政策』（エンリコ・ジョバンニーニ著、OECD編、明石書店、2010年）、『図表でみる国民経済計算2010年版：マクロ経済と社会進歩の国際比較』（OECD編著、中村洋一監訳、明石書店、2011年）。