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　コロナ禍におけるテレワークの普及は、人びとの働き方だけでなく、企業の人事（HR）部門にも大きな地殻変動を引き起こした。すなわち、従業員の採用・育成・評価・処遇といった従来の業務を越えて、従業員一人一人が望む働き方をふまえ、その人にふさわしいキャリア形成を支援する役割がHR部門に求められるようになったのである。
　こうした動きは以前からあったが、この流れを決定的にしたのがテレワークの普及であった。テレワークが人びとの働き方や人事部の現場に与えたインパクトを、データのほか、HR部門担当者や「駐妻」たちとの座談会を通じて明らかにする。また、テレワークに従事する従業員の労働時間規制の問題や、正社員の配置転換命令にみられる企業人事権が今後どのように変わるのか、という法的問題についても考察する。
　日本企業の人事部の今後あるべき姿について、人的資源管理研究の第一人者が提言。HR担当者、必読の一冊。

やや長いまえがき

第一章　パンデミック下のテレワークと働き方革命　

第二章　企業人事部からみるテレワーク――グローバルHR担当者とのディスカッション　 　
　１　テレワークの現状と仕事への影響　　
　２　海外オペレーションの状況　　
　３　メンバーシップ型日本企業の諸問題は変わるのか　
　４　テレワークの「正」の側面と「負」の側面　
　５　海外子会社オペレーションの今後　　
　６　日本人スタッフの海外派遣について
　【コラム】「単身赴任」は日本企業特有の働き方？　　

第三章　越境テレワークから考える「駐妻」のキャリア　
　１　インターネット環境で大きく変わった海外生活　
　２　変わらないキャリア形成の厳しさ　　
　３　社会に変わってほしいこと
　【深掘りインタビュー】越境テレワークで広がるキャリアの可能性　

第四章　テレワークに伴う働き方革命と企業の人事権――法的視点から　
　１　整理解雇について　　
　２　テレワークと「労働時間」について　　
　３　人事権の行方　　
　４　「配転」について　　

第五章　これからの人材開発と人事ドメイン　

あとがき　　

著：白木 三秀
早稲田大学名誉教授、国士舘大学大学院客員教授、早稲田大学トランスナショナルHRM研究所顧問
1951年 滋賀県生まれ。早稲田大学政治経済学部卒業、同大学院経済学研究科博士後期課程修了。博士(経済学)。
国士舘大学政経学部助教授・教授、早稲田大学政治経済学術院教授などを経て、2022年4月より現職。専門は労働政策、国際人的資源管理。
最近の主な著作に、『国際人的資源管理の比較分析』（有斐閣、2006年）、『グローバル・マネジャーの育成と評価』（編著、早稲田大学出版部、2014年）、『人的資源管理の力』（編著、文眞堂、2018年）、『英語de人事――日英対訳による実践的人事』（共著、文眞堂、2020年）などがある。