わが国のグローバル戦略の一環としての「留学生30万人計画」は、2019年には日本で学ぶ外国人留学生の数が31万人強に達し、数字の上ではクリアした。しかしこの計画の「出口戦略」とも言うべき、留学生の「就職」に関しては、日本人学生と比べてかなり低い就職率となっており、かねてより問題視されている。
本書は、このような状況を受けて、日本の大学・大学院を卒業・修了した外国人留学生の日本企業における採用・活用をめぐる諸問題について、広範な分野の文献研究のみならず、日本企業、大学、そして留学生へのアンケート調査、ヒアリング調査を通して多角的にアプローチし、留学生の採用・活用をめぐる課題を浮き彫りにするとともに、その改革の提言を行っている。
すなわち、留学生を採用・活用することによる企業の「効用」として、「異文化シナジーの創出」「バウンダリー・スパナ―（文化の橋渡し役）」「内なる国際化」の３点を挙げ、それらの効用を企業が享受し、新たな価値創造へとつなげるためには、ダイバーシティ・マネジメント（ダイバーシティ＆インクルージョン）が求められる、と指摘する。
「組織の多様性の向上」を標榜しながら、外国人留学生の採用・活用に関して悩み模索を重ねている日本企業、また留学生の支援にあたる大学の担当者に向けて、変革へのヒントを提供する。
