漂流する日本企業

どこで、なにを、間違え、迷走したのか？

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著：伊丹敬之

出版社：東洋経済新報社

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内容紹介

統計データに基づく経営分析から読み解く日本企業の50年史
「企業成長なくして、経済成長はない」

日本経済の成長の低さの原因を、政府の経済政策のまずさに求めることも多い。
しかし、日本企業の経営そのものに、経済成長の低さの原因があるのではないのか。

設備投資、海外展開投資、人材投資を30年にわたって、ケチってきた日本企業の実態が本書に掲載されているデータと分析で明らかになる。そして、投資をされなかったお金は株主の配当へと形を変えていた。日本の大企業の株主分配率（配当／付加価値）は1990年代には4％未満だったが、2021年には20％を超えるまでになっている。配当の額は設備投資の額を超えてしまっている。人を大切にする日本企業が株主主権の経営をするようになってしまった。

日本企業は、今こそ、従業員主権という経営の原理を思い出す必要があるのではないか、そして、大きな投資に挑戦すべきではないか、と著者は説く。

序章　日本企業の経営がおかしい
設備投資が配当より小さい？／１７年周期のマクロ大変動／２つの大きな間違い／もったいない
第１章　漂流の見取り図
平均的な日本企業＝不況になってもヒトを簡単に切らない／労働生産性は微増、設備投資は増えていない／４つの時期の、投資と生産性の連動関係／しかし、利益率は向上してきた……
第２章　投資の過剰抑制という大きな間違い
３つの投資の過剰抑制が起きてしまった／設備投資の過剰抑制／キャッシュフローを十分に使わず、設備投資を抑制／銀行システムの機能不全？／
第３章　カネは配当へ流れた
投資抑制で「節約した」カネは、どこへ行ったのか／キャッシュフローの配分はどこへ？／付加価値の分配を分析する意義／日本企業の付加価値分配パターン
第４章　投資抑制と配当重視が生み出す負のサイクル
設備投資抑制の直接的インパクト：カネの論理／設備投資抑制でも、利益率は上げられる？／海外投資抑制と人材投資抑制の直接的インパクト／配当重視から生まれる負のサイクル
第５章　従業員主権から漂流した日本企業
従業員主権からの漂流とは／株式会社制度に潜む、本質的な矛盾／株主主権という二階、従業員主権という中二階／統治権力への従業員参加の正当性
第６章　従業員主権経営で成長したキーエンス
日本企業はまだルビコン川を渡っていない／キーエンスの見事な成長と経営効率／キーエンスの従業員主権経営／コーポレートガバナンス改革の劣等生？
第７章　原理の漂流をやめ、大きな投資を
原理原則のキーエンス、という「野生のカマス」／原理の漂流はなぜ起きたか？／原理の漂流への、土壌と圧力／これまでの投資抑制を、逆手にとる
終章　歌を忘れたカナリヤ
日本企業が忘れた歌
従業員主権確保への支えをつくる
日本のポテンシャルの高さ：社会の質
日本のポテンシャルの高さ：ミクロ経済の質
経営者への期待

著者略歴

著：伊丹敬之
伊丹　敬之（イタミヒロユキ）
一橋大学名誉教授、前国際大学学長
1945年愛知県豊橋市生まれ。一橋大学商学部卒業。カーネギーメロン大学経営大学院博士課程修了（Ph.D.）。一橋大学大学院商学研究科教授、東京理科大学大学院イノベーション研究科教授を歴任。2017年から2023年まで国際大学学長を務める。2005年11月紫綬褒章を受章。2023年10月、経営学の分野で初の文化功労者に選ばれる。主な著書に『日本企業の多角化戦略』（共著、日経・経済図書文化賞受賞）、『日本型コーポレートガバナンス』（以上、日本経済新聞社）『経営戦略の論理〈第４版〉』『中二階の原理』『経営学とはなにか』（以上、日本経済新聞出版）、『場の論理とマネジメント』『経営を見る眼』『経済を見る眼』『直感で発想論理で検証哲学で跳躍』（以上、東洋経済新報社）、『人本主義企業』（筑摩書房）、『本田宗一郎』（ミネルヴァ書房）、『高度成長を引きずり出した男』（PHP研究所）がある。

ISBN：9784492503492
出版社：東洋経済新報社
判型：4-6
ページ数：352ページ
定価：2400円（本体）
発行年月日：2024年01月
発売日：2023年12月20日
国際分類コード【Thema（シーマ）】１：KJ。

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