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本書のテーマは、世界的なヒット商品の陰に部品専業メーカーの技術革新、そしてそれを支える経営革新の存在と歴史、さらに現在まで綿々と受け継がれてきたその魂の存在である。
帝国通信工業株式会社は、第2次世界大戦敗戦の前年に通信機器の部品メーカーとなるべく創業されたが、戦争の終結によって、一時期は生産も開発も中止されたという歴史をもつ創業80年に及ぶ老舗企業である。創業当初からの常軌を逸した経営環境、市場環境の中で、自社の持つ製品開発、製造技術、市場開発と、あらゆる革新が求められ、目に見えない革新が帝国通信工業を強くしてきた。
その革新の歴史の中心にあるのが、「ものづくりに関する大切な工程は、できる限り自社で手掛けたい」という創業者の信念である。要素技術に磨きをかけ、素材研究から設計、設備構築から量産工程までを自社で行える電子部品メーカーとして成長してきたことが、その成長の要因となっている。「要素技術」とは製品やサービスを構成するための、基本的な個々の技術のことを指す。これらの技術は単体で使用されることもあるが、多くの場合では要素技術を組み合わせることによって、複雑な製品やシステムを構築するために活用されている。
帝国通信工業では電子基盤印刷の素材開発から開発するなど、競合他社ではできない技術の革新を行ってきたのである。本書は、家電製品をはじめ、自動車やヘルスケア機器などに電子部品を供給し続けている同社の開発、製造の各ポジションの担当者に丹念な取材を行い、同社に引き継がれる創業者の信念と革新の魂の継承を丁寧に説明し、創業80周年の歴史と共に綴ったものである。

■序章　　帝通の歩んだ80年を振り返る
無線通信機部品の専門メーカーとして誕生した帝国通信工業／戦後の混乱からの再建、そして生産拡充へ／東証・大証２部上場から１部へ指定替えとなるまでの変化／付加価値の高い電子部品とは何かを追求し続けてきた
■第１章 自動車を安全・快適に運転するための帝通の技術
自動車に使用される帝通部品の変遷／ヘッドライト角度、空調の調整に必要とされる位置センサ／ドアミラー角度をメモリする位置センサ／間欠ワイパーを可能にする可変抵抗器
■第２章 趣味の世界でユーザーに寄り添う帝通の技術
幅広く滑らかな音量・音質調整に欠かせない可変抵抗器／“被写体を撮る”“映像を映す”のどちらにも使用される抵抗式センサ／レンズの鏡筒部にも対応可能な曲面センサ
■第３章 日々の暮らしを快適にするための帝通の技術
あたりまえのように備わっている“操作盤”に込められている技術／帝通のノウハウで操作スイッチユニットを作製し、顧客の工数を削減する／冬期の給湯凍結に備えた抵抗器や点火プラグで、快適な冬を過ごす／広く普及した調光可能な住宅照明にも、可変抵抗器の活躍がある
■第４章 様々な企業活動にも貢献する帝通の技術
大型の電子黒板を可能にした、大判印刷機による基板の作製／ボイスレコーダーなどの小型の機器を軽量化するプリント基板／より使いやすい事務機器を実現する薄型の操作ユニット
■第５章 人々の健康を支えるための帝通の技術
肌に触れる電極から、できる限り不快感を取り除く技術／わずかな情報も正確に収集するためのノイズ除去／睡眠時の動きを計測するための大判フィルム電極／計測機器の小型化を実現するアッセンブリー技術
■終章　これからも最先端を追い続ける帝通の未来
タッチパネルの台頭と非接触式操作パネルの登場に見る、操作盤の進化と深化／あらゆる製品の進化に欠かせない電子部品を作るメーカーとしての使命感／生産革新に欠かせない部門間の連携は、決して怠ってはならない／「改善」「改良」「改革」は、永遠のテーマである
■コラム１　最先端・最先鋭へ挑む人々の肖像①
■コラム２　最先端・最先鋭へ挑む人々の肖像②

著：帝国通信工業
帝国通信工業株式会社（ていこくつうしんこうぎょう、英: Teikoku Tsushin Kogyo Co.,Ltd.）／NOBLE（ノーブル）ブランドで電子部品を展開。1944年の創業以来、「ものづくりに関する大切な工程は、できる限り自社で手掛けたい」という創業者の信念を受け継ぎ、要素技術に磨きをかけ、素材研究から設計、設備構築から量産工程までを一貫して自社で行える電子部品メーカーとして、家電製品をはじめ、自動車やヘルスケア機器などに電子部品を供給し続けている。また、業界の変化に対して、変化に呼応した研究開発を推し進めるとともに「改善」「改良」「改革」を永遠のテーマに生産革新を継続している。
【沿革】1944年8月1日、東京芝浦電機（現東芝）・日本電気（NEC）・日本無線（JRC）を中心に、電機系メーカー5社の出資により設立（払込資本金・1,500万円）。1961年10月、東京証券取引所株式市場第2部に上場。1970年10月、大阪証券取引所第2部に株式上場。1971年2月、東京証券取引所・大阪証券取引所の各市場第1部へ上場指定替え。現在、東証プライム市場（6763）。