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　前日銀副総裁が明かす危機回避の現場の記録。金融危機を食い止める「最後の防衛線」を担ったのは、もとより中央銀行だけではない。民間金融機関や金融監督当局、預金保険機構、そして資本不足に対応する公的資本注入の財源を握る財政当局だ。強固な防衛線を築くためには関係者が一致協力して事に当たらなければならない。防衛線に綻びが生じると危機は瞬く間に拡大してしまう。
　本書は、1990年代の日本の金融危機と、2008年のリーマンブラザーズの破綻を挟む国際金融危機という2つの大きな金融危機に、現場部署で対応することとなった中曽前日銀副総裁の闘いの記録。筆者の職業人生活の約三分の二は、1990年代の日本の金融危機やリーマンショックへの対応に明け暮れることになった。この二つの危機について陣頭指揮した人物は中曽氏以外いない。
　本書は四部構成となっている。第Ⅰ部では、1990年代の日本の金融危機を扱っている。当初は想定を上回る事態が重なる中で対応が後手に回った状況を振り返る。そして、「今そこにある危機」がだれの目にも明らかになってから抜本的な対策が講じられていった経緯を回顧する。そのうえで、危機終息に長い時間を要した背景を検証する。

　第Ⅱ部は、国際金融危機を取り上げた。発生メカニズムについて考えたうえで、中央銀行の対応を、リーマン破綻までの一年間、破綻直後の緊急ドル流動性供給の仕組みの構築、そして金融政策面からの対応という3つの段階に分けて記述する。

　第Ⅲ部では、国際金融危機後の日銀と金融政策を扱う。本書では、経済の立て直しを図る観点から、白川総裁の下で開始された各種の臨時異例の金融政策が、黒田総裁のもとでどのような変化を遂げていったかについて振り返る。また、副総裁時代の仕事の大きな割合を占めることとなった組織運営面での対応についても触れる。

　第Ⅳ部では、金融危機から学ぶ教訓と今後の課題について整理する。まず、2020年の年明け後に発生した新型コロナ感染拡大に対する中央銀行の政策対応について、「最後の貸し手」機能が遂げたさらなる変貌に焦点をあてて解説する。そして、過去の金融危機から学んだ教訓を整理し、それを踏まえたうえで、中央銀行などの政策当局や民間金融機関にとって残された課題を列挙する。

著：中曽 宏
大和総研理事長、東京大学大学院経済学研究科金融教育センター特任教授 1953年生まれ、78年東京大学経済学部卒、同年日本銀行入行、97年信用機構課長、2003年金融市場局長、08年日本銀行理事、国際決済銀行（BIS）市場委員会議長などを経て、13年日本銀行副総裁、18年より現職。