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「100年に1度」の激動期をズバリ読み解く！
新型コロナウィルスの感染拡大で、「100年に1度」の危機に直面した世界経済。はたして2021年は、どこまで盛り返せるのだろうか。
菅義偉新政権や米大統領選挙結果など最新状況を盛り込んだうえで、世界経済・日本経済の最新動向を、大和総研のトップ・エコノミストが明快に解説する決定版テキストです。

[米国]　新大統領は経済再建で前途多難
[欧州]　EU統合深化は経済復興の鍵となるか
[中国]　懸念されるデジタル専制主義
[新興国]　政策運営能力が試される
[SDGs]　「行動の10年」が始まった
[日本]　リスクシナリオは感染拡大


本書では、大和総研の選りすぐりのエコノミストたちが、世界経済を理解するうえで必要な基礎知識を、やさしく、わかりやすく解説します。そして、これらの基礎知識を踏まえて、2021年以降の世界経済を多面的に展望・考察します。この一冊さえ読めば、世界経済に関する基礎知識を習得できると同時に、世界経済の展望が簡単に頭に入る構成になっています。

はじめに

第１章 [米国経済] 経済再建に立ち向かう新大統領は前途多難
　　　　１ 大統領・議会選挙と今後の米国
　　　　２ コロナショック・大統領選挙後の米国経済の課題
　　　　３ 長きにわたる金融緩和時代の始まり
　　　　４ 米国経済を取り巻く二つのリスク

第２章 [欧州経済] EU統合深化は経済復興の鍵となるか
　　　　１ コロナ危機で大打撃を受けた欧州経済
　　　　２ 財政政策と金融政策を総動員
　　　　３ 危機が迫った結束
　　　　４ EU復興基金の可能性と懸念材料

第３章 [中国経済] コロナ禍からの急回復の背景とデジタル専制主義
　　　　１ 中国はコロナショックからどのようにして立ち直ったのか
　　　　２ 2カ月半遅れで開催された全人代、プラス成長に自信
　　　　３ 急回復を遂げた中国経済
　　　　４ 「健康コード」の役割とデジタル専制主義
　　　　５ アフター／ウィズコロナの中国経済・社会が抱えるリスクと香港問題
　　　　６ 第14次5カ年計画と2035年までの長期計画の注目点

第４章 [新興国経済] 政策運営能力が試される
　　　　１ コロナショックと新興国
　　　　２ 2021年の新興国経済は、プラス成長の見通し
　　　　３ 各国編－トルコとインド

第５章 [SDGs] 「行動の10年」が始まった
　　　　１ なぜSDGsに対応しなければならないのか
　　　　２ 日本政府のSDGsへの取り組み
　　　　３ 企業がSDGsに取り組む意義
　　　　４ 「行動の10年」の方向性

第６章 [サプライチェーン] グローバルサプライチェーンはコロナショックで変容するか
　　　　１ グローバルサプライチェーン拡大による恩恵
　　　　２ 国際産業連関表から見る生産波及の構造
　　　　３ グローバルサプライチェーン再構築の方向性
　　　　４ 日本のサプライチェーンを巡る課題

第７章 [日本経済１] アベノミクスの評価とスガノミクスの課題
　　　　１ 第2次安倍内閣発足以降の取り組み
　　　　２ 菅内閣で期待される成長力強化の取り組み
　　　　３ ウィズコロナでも取り組むべき財政・社会保障の持続性確保

第８章 [日本経済２] ウィズコロナ時代の日本経済の行方
　　　　１ 戦後最悪の落ち込みを経験した日本経済
　　　　２ コロナショック下で急変した雇用環境
　　　　３ ウィズコロナ下の日本経済の先行き

第９章 [日本経済３] 社会経済活動と感染拡大防止の両立に向けた課題
　　　　１ 個人消費は緊急事態宣言中に過大に抑制された可能性
　　　　２ 第1波の収束に成功した国・地域の感染症対策の特徴は？
　　　　３ 社会経済活動と感染拡大防止の両立に向けて

監：熊谷　亮丸
大和総研 専務取締役 調査本部長 チーフエコノミスト。内閣官房参与（経済・金融担当）。研究・専門分野は経済調査、政策調査、金融調査全般。1989年東京大学法学部卒業後、日本興業銀行（現みずほ銀行）入行。同行調査部などを経て、2007年大和総研入社。2010年同社・チーフエコノミスト。2014年同社・執行役員チーフエコノミスト。2020年より現職。東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了（旧興銀より国内留学）。ハーバード大学経営大学院AMP（上級マネジメントプログラム）修了。政府税制調査会特別委員などの公職を歴任。経済同友会幹事、経済情勢調査会委員長。各種アナリストランキングで、エコノミスト、為替アナリストとして、合計7回、1位を獲得。著書は『ポストコロナの経済学』（日経BP）など多数。