中国不要論

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著：三橋　貴明

出版社：小学館

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内容紹介

仮想敵国に経済依存すれば、属国化する！

中国経済が失速して、株価が大暴落したのが2015年のこと。しかし、中国共産党による介入で再び不動産バブルが起こり、そのバブルが崩壊するのは時間の問題とされている。そんな状況下でも中国共産党政府は、まさにやりたい放題だ。日本の領海や領空を頻繁に侵犯したかと思えば、南沙諸島を不当に埋め立てている。日米やASEAN諸国からどれだけ批判されようとも、中国側は岩礁埋め立て、軍事基地を次々と建設し、南シナ海を囲む「九段線」の実効支配を進めている。
ところが、日本の大手メディアは中国に対し、及び腰だ。実は日本の新聞社やNHKをはじめとするテレビ局は「日中記者交換協定」というものを結んでおり、中国に対して不利な報道をしないように決められているのだ。だから、中国の真実について報じようとしない。そればかりか「中国なしでは日本経済は成り立たない」などとミスリードを連発し、ビジネス界でも当たり前のように受け入れている。果たして本当なのか。公式データを元に調べて見ると日本は中国に経済依存などしていないし、むしろ中国と付き合うことのリスクの方が高いことが窺える。日本経済は中国がなくともまったく困らないのだ。

【編集担当からのおすすめ情報】
著者の三橋氏は中国ウォッチャーの第一人者としても知られていますが、単なる感情論ではなく、膨大なデータを読み解きながら、客観的に中国の現状と将来を分析しています。こちらが気が付かなかった視点も多数あり、なるほどと納得させられること請け合いです。

ISBN：9784098252831
出版社：小学館
判型：新書
ページ数：224ページ
定価：760円（本体）
発行年月日：2017年02月
発売日：2017年02月03日
国際分類コード【Thema（シーマ）】１：KCZ。

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