本書は、20世紀前半のスイス観光業に焦点をあて、国際環境や社会の変化への対応を検討するものである。その際に、第一次世界大戦前から1940年代前半までを、戦後のマス・ツーリズムを準備する過渡期として把握する。この時代にスイスでは、大衆化への問題意識が深化し、第二次世界大戦後の西欧諸国における観光の大衆化につながる観光形態が模索されていたのである。
第1章では、スイスで観光業が隆盛した状況を、19世紀末に設立されたスイスホテル協会を軸に検討する。ホテル協会は観光関連業界のなかでもいち早く組織化した団体であり、本章では、観光業界の実質的な利益代表として行動する様子が明らかにされる。第2章では、ホテル協会をはじめとする観光業界と連邦政府による観光振興に対する姿勢について、第一次世界大戦前後の観光宣伝組織の形成過程から考察する。第3章では、1930年代におけるスイス観光業の組織化とその影響を検討する。1932年に設立されたスイス観光連盟は、個別の業界利益を越えることで、観光振興への影響力を強めた。一連の検討を通じて、連邦国家スイスでは、業界団体主導のもとで、観光振興策が構想されていたことが明らかとなる。
第4章では、1935年設立のホテルプラン協同組合による観光事業を検討する。ホテルプランは、観光の大衆化、すなわち幅広い階層へ旅行の機会を提供しようとした団体である。「安価なスイス」をアピールするその事業は、観光業界に強い衝撃と反発を引き起こした。この団体を媒介にして、観光業界内では、大衆化への問題意識が急速に深まっていく。第5章では、スイス観光連盟が余暇・旅行団体スイス旅行公庫協同組合（Reka）の設立を主導する過程を検討する。Rekaは、観光業界のみならず、労働組合や経済界の協力し、連邦政府の後援を受けることで、社会全体での旅行支援体制（ソーシャル・ツーリズム）を構築した。第6章では、第二次世界大戦中に体系化・制度化していくスイスの科学的観光論を手がかりとして、観光業界による、戦後復興を展望した観光構想の内容を検討する。
1930年代以降のスイスでは、第一次世界大戦前のように外国人富裕層の旅行様式を前提とする、高水準の観光の維持が限界に達した。観光業界は大衆化をはじめとする社会的・経済的変動と向き合い、新たな方向性を打ち出す必要に迫られた。1930年代から40年代前半にかけて、スイスの観光業界は、観光の大衆化と客層の差別化をめぐるせめぎあいの渦中にあり、そこから戦後の西欧諸国における観光の大衆化を促進した観光振興構想の一つが形成されていくのである。
以上の内容を論じた本書は、スイスの経験を通じて、混迷のなかにある観光業界に示唆を与える近現代史である。
