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【2021年1月以降、政策現場・メディアに分析を提供し続けた仲田、藤井チームの軌跡！】

大竹文雄　大阪大学感染症総合教育研究拠点特任教授
意思決定の現場に求められる政策分析のあり方を示してくれた。

北野宏明　ソニーコンピュータサイエンス研究所代表取締役社長、所長
二人の分析は、新型コロナの社会的終息を考えていくうえで必須。

前村聡　日本経済新聞社会保障エディター
分析を毎週更新して公表し、メディアや一般の人々を交えて議論するという試みは、非常に意義深いものだ。

和田耕治　前・国際医療福祉大学医学部公衆衛生学教授
二人の試みは、分野を超えて批判的に議論をしながら分析の質を高め、政策現場や国民に対して判断の材料を提示できる体制をつくっていく土台となった。


経済学者である仲田泰祐・藤井大輔両氏は、社会・経済活動との両立を考えるための分析や、感染シミュレーションを発信し続けてきた。

政策含意の高い二人の分析は政策現場からも信頼を勝ち取り、政府分科会、厚労省新型コロナ対策アドバイザリーボード、官邸、内閣官房コロナ室、五輪専門家ラウンドテーブル等に度々提出されただけでなく、メディアを通じて一般の人々にも頻繁に届けられた。

パンデミックの中、研究者が果たしうる役割を問い続け、実践してきた二人は、コロナ禍で何を思い、何を学んだのか。どのようなコミュニケーションを通じて広く発信し続けてきたのか。その過程で、いかにして政治家や感染症専門家、メディア関係者などと対話や議論を重ねてきたのか。

二人の経験と日本のコロナ政策を振り返るとともに、将来起こりうる危機に備えて何をすべきかを考える。