出版書誌データベース

宅建業法、法令制限、権利関係ほか全分野の知識が、1冊で効率的に身に付く2024年版テキストの決定版！
楽しいテキストと重要ポイントの音声&動画講義で、挫折なく効率的に学びきれます。

本書は、対話形式のわかりやすい解説と豊富な例えで、楽しくスムーズに合格力が身に付く、宅建試験対策の基本テキストです。

加えて合格直結のポイントに絞った音声講義6時間分と動画講義で、独学であっても必要な知識を効率的に定着させることができます。

アウトプット学習については、同シリーズの『合格しようぜ！宅建士 攻略問題集 精選333問』をぜひご活用ください。
また、基礎知識が身に付いたあとの仕上げ学習には『合格しようぜ！宅建士 過去15年問題集』をお薦めします。

購入者限定無料特典に、上述の「音声&動画講義」のほか、
通勤通学など出先での学習に便利な「本書全文の電子版」、
すき間時間の手軽に試験に出る用語を暗記できる「Web単語帳」も用意。
いろいろな角度から学習をサポートしています。
（特典の利用には、インプレスの無料読者会員システム「CLUB Impress」への登録が必要になります。
提供予定期間は、発売から1年間となります。全文PDFは印刷できません）

表紙
本書の特典のご案内
はじめに
本書の特長
合格を目指して!!
学習のポイント
宅建士試験って、どんな試験？
宅建は「人間ドラマ」のおもしろさ
目次
本書のアイテムの紹介
【Part 1】宅建業法/●宅建業法 1
1-1 宅建業法の目的。消費者の保護
1-2 宅建業の免許制度
●宅建業法 2
2-1 「免許不可」となる人たち
2-2 めざせ！宅地・建物取引のプロフェッショナル
●宅建業法 3
3-1 宅建業法での業務規制
3-2 媒介契約は選べる3タイプ
3-3 宅建業者に払う報酬はいくら？
●宅建業法 4
4-1 宅建業者が売主となる場合の制限
●宅建業法 5
5-1 重要事項の説明等
5-2 契約書面（37条書面）
●宅建業法 6
6-1 営業保証金制度
6-2 宅地建物取引業保証協会
6-3 供託所等に関する説明
6-4 監督処分と罰則
6-5 住宅瑕疵担保履行法
【Part 2】法令上の制限/●法令上の制限 1
1-1 都市計画区域の指定
1-2 市街化区域と市街化調整区域、用途地域など
●法令上の制限 2
2-1 地区計画できめ細やかな街作り
2-2 道路を造ろう、市街地を計画的に開発しよう
2-3 都市計画が決まるまで
●法令上の制限 3
3-1 ニッポン全国、開発許可制度！
●法令上の制限 4
4-1 建築基準法の目的・制度趣旨
4-2 道路と敷地の関係、用途制限
●法令上の制限 5
5-1 斜線制限、日影規制などの「高さ制限」
5-2 防火地域・準防火地域での制限、その他
5-3 建築協定による街づくり
5-4 建築確認という制度
●法令上の制限 6
6-1 宅地造成及び特定盛土等規制法
6-2 国土利用計画法
●法令上の制限 7
7-1 土地区画整理法
7-2 農地法
7-3 その他の法令上の制限
【Part 3】権利関係/権利関係 1
1-1 権利関係ってなに？
1-2 制限行為能力者制度
●権利関係 2
2-1 意思表示。その言葉ホント？
2-2 代理制度。基本的なしくみ
●権利関係 3
3-1 債権とは。債権があるから債権者
3-2 消滅時効。債権が消滅するとき
3-3 弁済・相殺・免除・混同など
3-4 債権譲渡。債権は譲渡できる
●権利関係 4
4-1 債務不履行。債務者の責任
4-2 連帯債務。いつまでも債務者!?
4-3 保証債務。保証人はこんな目に!!
●権利関係 5
5-1 契約総論。全般的な取り決め
5-2 契約の解除とは。解除権
5-3 売買契約。売主の責任など
5-4 請負契約。請負人の責任など
5-5 委任契約。受任者の責任など
●権利関係 6
6-1 物権変動の対抗要件。それは登記
6-2 登記がなければ対抗できない第三者
6-3 登記がなくても対抗できる場合
6-4 取得時効。占有により時効完成
●権利関係 7
7-1 抵当権とは。そのしくみと内容
7-2 先取特権と質権というのもある
7-3 他人の財産を借りる契約
●権利関係 8
8-1 借地権とは。借地借家法（借地関係）
8-2 定期借地権。3種あり
●権利関係 9
9-1 建物の賃貸借 借地借家法（借家関係）
9-2 定期建物賃貸借（定期借家）もあるよ!!
9-3 不法行為。被害者に損害賠償を
●権利関係 10
10-1 共有とは。共有持分とは
10-2 相隣関係。困ったときはお互い様!!
10-3 相続。相続人と相続分など
●権利関係 11
11-1 不動産登記法
●権利関係 12
12-1 建物の区分所有等に関する法律
【Part 4】●地価公示・不動産鑑定評価・税
1 地価公示法と不動産鑑定評価
2 不動産取引の際に登場する税金
【Part 5】●免除科目
1 景品表示法
2 住宅金融支援機構
3 宅地建物の統計 宅地・建物の形質等
出題頻度リスト
索引
ほか