内容紹介

司法試験合格に必要な条文・判例・通説などの知識を条文順に整理しました。逐条別の構成と図表を多く用いた解説により、条文に関連した形で必要な知識を整理できます。

また本書は、近年の試験制度変更により、一段と重要度を増した論文式試験の対策に特に重点を置いて構成しています。

★論文式試験の対策として、本文中に「論文マテリアル」を掲載しています。論文式試験は、現場での思考が重視される試験ですが、論文を組み立てるためには、その前提として知っておくべき法体系、判例知識等があります。すなわち、「事前に準備した知識＋現場での思考（問題文のあてはめ）」によって、よい答案ができあがるのです。本書では、ここで求められる事前知識を「論文マテリアル」として明示することによって、常に論文式試験を意識して学習を進めることができます。

◆特長１
法律学習の出発点となる条文を軸に、条文に関連付けた形で頻出知識を整理しました。

◆特長２
試験で出題が予想される判例を豊富に掲載しました。

◆特長３
重要事項や頻出知識をビジュアルで理解できるよう、図や表、色文字を効果的に用いました。

◆特長４
最新の令和2年司法試験・論文式試験までの出題実績を踏まえ、令和3年本試験の出題予想と学習のポイントを「論文合格ナビ」としてまとめました。
令和2年予備試験・論文式試験の出題実績を反映した「論文合格ナビ」は、TAC出版書籍販売サイト・サイバーブックストアの「（読者様限定）書籍連動ダウンロードサービス」にて、後日提供いたします。

◆特長５
論文式試験を解く際の基礎知識を「論文マテリアル」として本文中に明示しました。

【改訂内容】
＊2020年8月1日現在で、2021年度司法試験・予備試験までに施行が確実な法改正に対応
＊下記3点の判例を追加
　・懲戒処分の予防を目的とした公的義務不存在確認を求める無名抗告訴訟の適法性：最判令元.7.22＝令元重判№６
　・市議会議員に対する厳重注意処分による名誉毀損を理由とする国家賠償請求：最判平31.2.14＝令元重判№10
　・ふるさと納税の募集適正基準等を定める告示：最判令2.6.30
＊「第２部第９編　行政機関個人情報保護法（行政機関の保有する個人情報の保護に関する法律）」と「第４部第３編　地方自治法」を収録
＊2020年8月実施の司法試験および予備試験・短答式試験の出題履歴を追加
＊出題傾向にあわせて一部記載の見直し