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本書のキーワードはTOD、サステナブル、田園都市です。TODはTransit-Oriented Developmentの略で、鉄道をはじめとした公共交通に根差した都市開発やまちづくりを意味します。1990年代、米国の都市計画家ピーター・カルソープにより提唱された理念で、より健全で持続可能なコミュニティへと導く上で不可欠とされ、今、世界中で注目されている考え方です。本書は大きく分けて以下の3パートで構成されます。郊外の住宅と都心の業務、両者を結ぶ1.0、沿線の都市機能が多様化した2.0について、特に渋谷から東京南西部に延びる東急田園都市線の「軸」にフォーカスし、コロナ禍前の発展経緯について「TOD・田園都市の歴史」で振り返ります。次に、エリマネをはじめ地域と事業者が交流する3.0、ポストコロナの働き方変化を踏まえた自律分散型（本書では「納豆」と表現）構造の4.0、DX・GXによる関係・交流人口増、行動変容へと導く5.0について昨今特に高まりつつあるSDGsやサステナブルを重視する潮流を踏まえ、データ分析も加えながら「サステナブルとポストコロナの都市構造」で論じます。最後に、東京都市大学都市生活学部のアカデミアの方々より「公共交通オリエンティッドな持続可能な都市空間」において都市空間のデザイン、マネジメント、発展戦略、また、これを支える交通基盤について、本書で扱うサステナブルなまちづくりの個別課題や対象地域とも関連づけながら論考します。

第1章　TOD・田園都市の歴史
1.1　Garden Cityから田園都市へ
1.2　多摩田園都市のまちづくり
1.3　鉄道による沿線型TODの実践
1.4　ターミナル・拠点型まちづくり：渋谷の台頭

第2章　「サステナブル」とポストコロナの都市構造
2.1　郊外型「拠点」の成長と連坦
2.2　ポストコロナの生活スタイル・都市構造
2.3　「サステナブル」なまちづくりとは
2.4　サステナブル田園都市TODモデルの発展
2.5　【研究報告】地方創生に向けた関係人口づくりとTOD事業者の役割

第3章　公共交通オリエンティッドな持続可能な都市空間
3.1　都市空間のデザイン
3.2　都市空間のマネジメント
3.3　都市空間の発展戦略
3.4　都市空間を支える交通基盤（総括）

監：株式会社 東急総合研究所
株式会社 東急総合研究所
東急グループの戦略研究所として1986年に設立。東急株式会社およびグループ各社の経営戦略・事業戦略の策定や事業活動の支援を行うとともに、経済、産業、地域、消費構造、消費者意識や行動など、経営環境の変化をとらえた基礎的研究、東急線沿線を主体とした各種情報の収集と分析、グループの幅広い事業活動をカバーする調査研究を実施。このほかグループの経営層を対象とした講演会、一般社員を対象としたセミナー、若手社員を対象とした勉強会を実施し、人的ネットワークの構築にも取り組む。

他編著：太田 雅文
株式会社東急総合研究所フェロー・主席研究員Ph.D
1959年東京生まれ。東京大学工学部土木工学科卒業、同大学院工学系研究会土木工学専門修士課程修了、ロンドン大学ユニバーシティカレッジ大学院都市計画（The Bartlett School of Planning）にてPh.D取得。東京急行電鉄株式会社鉄道事業本部事業統括部長、開発事業部副事業部長、株式会社東急ステーションリテール取締役副社長、株式会社東急設計コンサルタント取締役専務執行役員都市・土木本部長など、鉄道、都市開発、リテール等TOD・まちづくり関連部門を歴任、2020年4月より現職。著書（共著）『成熟都市のクリエイティブなまちづくり』（宣伝会議、2007）、『鉄道が創りあげた世界都市・東京』（一般財団法人計量計画研究所、2014）、東京都市大学都市生活学部非常勤講師。執筆担当：はじめに、第１章、第２章2.1～2.4、おわりに

他編著：西山 敏樹
西山 敏樹（にしやま としき）
東京都市大学都市生活学部・大学院環境情報学研究科准教授　博士（政策・メディア）
1976年東京生まれ。慶應義塾大学総合政策学部社会経営コース卒業、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科修士課程および後期博士課程修了。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特別研究専任講師、慶應義塾大学教養研究センター特任准教授、慶應義塾大学医学部特任准教授、慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科特任准教授などを経て現職。一般社団法人日本イノベーション融合学会理事長、一般社団法人日本テレワーク学会理事、特定非営利活動法人ヒューマンインタフェース学会評議員など、学会の役職も多数務める。専門領域は、ユニバーサルデザイン、モビリティデザイン、未来都市論、社会調査法など。交通用車輌の開発に関する大型プロジェクトを多数経験。ユニバーサルデザインに関わる地域開発も多数手がけており、研究や実務の成果の表彰も20件にのぼる。研究領域に関わる著書も30冊にのぼる。執筆担当：第3章3.4.1