目次

序 章　今どきの世代関係の複雑さをとらえる

第１章　親と成人子をとりまく社会環境の変化
　第1節　経済と家族のあり方の変化
　　経済成長からみる三つの時期　/　働き方の変化　/　家族形態の変化
　第2節　人口学的変化─親子関係の長期化と緊密化
　　長寿化　/　晩婚化・未婚化　/　少子化
　第3節　親-成人子関係についての法・制度の変遷
　　明治期～第二次世界大戦終了まで─父系の直系家族　/　戦後復興期─核家族
　　/　１９６０～２０００年代初めにおける経済的扶養の制度
　　/　１９６０～２０００年代初めにおける介護の制度
　　/　２０００年代後半～─親?成人子関係を再強化する政策
　第4節　ジェンダー関係についての法・制度の変遷
　　明治期～第二次世界大戦終了まで─男女不平等　/　戦後復興期─形式的男女平等
　　/　高度成長期─男性稼ぎ主型の実質化　/　低成長期─男性稼ぎ主型の部分修正と強化
　　/　ゼロ成長期─男性稼ぎ主型の揺らぎ

第２章　世代関係についての新しい視点―「夫婦の個人化」
　第1節　親-成人子関係についてのさまざまな理論
　第2節　これまでの研究でわかったこと
　　北西ヨーロッパやアメリカにおける研究　/　日本での研究
　第3節　「夫婦は一体」から「夫婦の個人化」へ
　　「夫婦は一体」という暗黙の想定　/　「夫婦の個人化」論　/　「女性の親族関係維持役割」論
　第4節　「夫婦の個人化」「性別分業の変化」は世代関係をどう変えたか
　　世代関係における「夫婦の個人化」　/　成人子世代における性別分業の変化　/　同居と近居の比較

第３章　夫方同居・近居と妻方同居・近居
　第1節　同居か近居か？　夫方か妻方か？
　第2節　これまでの研究からみた夫方親／妻方親との同居・近居
　　夫方同居が多い日本　/　近居や遠居の状況　/　同居の規定要因
　　/　夫方同居と妻方同居の規定要因の比較　/　同居と近居の規定要因の比較
　第3節　分析で明らかにしたいこと
　第4節　データと分析方法
　　データ・分析対象・分析法　/　変数と分析対象者の基本属性
　第5節　規範志向の夫方同居、ニーズ志向の妻方同居
　　規範要因とニーズ・資源要因の効果　/　同居と近居の規定要因　/　妻の高収入の効果
　　/　成人子の性別と親・義親との居住関係
　第6節　夫方同居慣行の変容と同居推進政策の意味

第４章　父との同居と母との同居
　第1節　なぜ父との同居と母との同居を比較するのか
　第2節　これまでの研究からみた父との同居と母との同居
　　欧米での研究　/　日本での研究
　第3節　分析で明らかにしたいこと
　　分析の視点　/　問い
　第4節　データと分析方法
　第5節　「規範」志向の父との同居、「母のニーズ」志向の母との同居
　　父・母それぞれとの同居率　/　父との同居と母との同居─主効果のみの分析
　　/　父母そろっての同居と単身の親との同居─交互作用効果についての分析
　第6節　 親が権威を保ちやすい同居と保ちにくい同居─インタビュー調査より
　　同居のあり方と親の権威　/　娘との同居に抵抗感がある母　/　政策への示唆

第５章　成人子から親への援助―「夫婦の個人化」に注目して
　第1節　親・義親への援助は男女でどう異なるか
　　「夫婦は一体」という想定の再検討　/　分析で明らかにしたいこと
　　/　先行研究にみる親への援助に影響する要因
　第2節　データと分析方法
　第3節　「夫婦の個人化」と「女性の親族関係維持役割」の並存
　　クロス集計でみる夫方／妻方バランスの男女差　/　男性は個人化、女性は個人化と親族関係維持役割
　　/　妻と夫それぞれの収入の影響　/　他の変数の効果
　第4節　親・義親への援助をとらえる新しい枠組み
　　「夫婦の個人化」という視点　/　息子介護にみる「夫婦の個人化」

第６章　親から成人子への援助―援助の受け手としての女性
　第1節　親からの援助の受け取りは男女でどう異なるか
　　親がイニシアティブをとる援助　/　分析で明らかにしたいこと
　　/　先行研究にみる親への援助に影響する要因
　第2節　データと分析方法
　第3節　親からの援助の受け手としての女性
　　「夫婦の個人化」は見られない─クロス集計の結果から　/　女性の親族関係維持役割─性別の効果から
　　/　妻は稼ぎ手として重視されない─収入の効果から　/　他の変数の効果
　第4節　援助をめぐる親世代と子世代のずれ

終 章　多次元的な世代関係を紡ぐ
　第1節　分析結果のまとめ
　　問いの確認　/　成人子世代における「夫婦の個人化」　/　親世代における「夫婦一体」でない同居
　　/　子世代の妻・夫それぞれの収入の影響　/　同居と近居の規定要因
　第2節　これからの世代関係と求められる支援
　　世代関係の多次元性を認識すること　/　求められる支援
　第3節　今後の調査・分析のための方法論的な示唆