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従来の高等教育課程よりも、学習量が少なく、焦点が絞られ、提供形態に柔軟性をもつ学習機会「マイクロクレデンシャル」。生涯を通じた学び直しを支援するツールとして世界各国で関心を集めている。国際比較に基づく最新知見から、今後の可能性を探る。

日本語版序文

第1章　マイクロクレデンシャル・イノベーション――誰が、何を、なぜ？
　はじめに
　第1節　マイクロクレデンシャル――イノベーションと公的規制の競争
　第2節　高等教育機関におけるマイクロクレデンシャルの取り組み
　第3節　オンラインプラットフォームを通じて提供されるマイクロクレデンシャル
　第4節　どのような人がマイクロクレデンシャルを受講し、恩恵を受けているのか？
　おわりに
　資料　高等教育調査レビュー対象機関

第2章　マイクロクレデンシャルの質と価値――将来への備え
　はじめに
　第1節　マイクロクレデンシャルの便益と課題に対する欧州高等教育機関の見解
　第2節　マイクロクレデンシャルの開発・運用を支援する公共政策
　第3節　マイクロクレデンシャルの将来――可能性、課題、検討しうる解決策
　おわりに

付録　代替的クレデンシャルの出現
　はじめに
　第1節　序論
　第2節　代替的クレデンシャルとは何か？
　第3節　誰が提供しているのか？
　第4節　代替的クレデンシャルを求めているのはどのような人なのか？
　第5節　代替的クレデンシャルに対するステークホルダーの見方
　おわりに

解説　マイクロクレデンシャルの出現と台頭――高等教育の国際通用性と質保証に向けて（米澤彰純）
　はじめに――オンライン教育で加速する履修証明プログラム
　第1節　日本での議論――政府レベルと経済団体の動き
　第2節　世界での議論――北米と欧州・大洋州の動き
　おわりに――新たな次元での教育の国際通用性

コラム・図・表
――第1章　マイクロクレデンシャル・イノベーション――誰が、何を、なぜ？
　コラム1.1　欧州の高等教育システムにおける非学位プログラムに関する経験的エビデンスの収集
　コラム1.2　欧州の国・地域で共通の特徴を持つ積み上げ可能な大学院短期プログラム
　コラム1.3　北欧諸国の積み上げ可能な大学レベルの短期プログラム
　コラム1.4　より柔軟でニーズに合ったアップスキリングのための大規模マルチセクターイニシアチブ――英国のInstituteofCoding
　コラム1.5　EduOpenデジタルプラットフォーム
　コラム1.6　Googleのマイクロクレデンシャルイニシアチブ
　図1.1　マイクロクレデンシャルとは何か？何のためのものか？
　図1.2　マイクロクレデンシャルの主な望ましい特徴
　図1.3　マイクロクレデンシャル提供者のエコシステムと提供チャンネル
　図1.4　サンプルセットの高等教育機関において提供されるマイクロクレデンシャルプログラム
　図1.5　サンプルセットの高等教育機関において提供されるマイクロクレデンシャルプログラム（対象とする高等教育レベル別）
　図1.6　欧州高等教育機関の72のマイクロクレデンシャルプログラムが付与するECTS単位のばらつき
　図1.7　SUNYシステムで提供されるマイクロクレデンシャルの多様性（米国）
　図1.8　ロイヤル・メルボルン工科大学におけるマイクロクレデンシャルの講座学習量（オーストラリア）
　図1.9　カナダ（オンタリオ州）とニュージーランドのマイクロクレデンシャルの講座学習量
　図1.10　オタゴ・ポリテクニックが提供するEduBitsマイクロクレデンシャル（ニュージーランド）
　図1.11　特定の学習プラットフォームで提供されるマイクロクレデンシャルの数と1年の変化率
　図1.12　edX、FutureLearn、Courseraを通じて提供されるマイクロクレデンシャル（提供者タイプ別）（2021年）
　図1.13　「学部」によって分類されるUdacityのマイクロクレデンシャル
　図1.14　非正規の教育訓練への参加率（学歴別・年齢層別）（2016年）
　図1.15　非正規の教育訓練への参加率（国別）（2016年）
　図1.16　非正規の教育訓練への参加率（デジタル問題解決スキルのレベル別）（2012年、2015年、2018年）
　図1.17　マイクロクレデンシャルの学習者について調査からわかること
　図1.18　Studyportalsに掲載されている短期講座の平均受講料（学問分野別）（2021年）
　図1.19　後期中等教育修了者の就業率と比較した高等教育修了者の相対的就業率（2018年）
　図1.20　後期中等教育修了者の賃金と比較した高等教育修了者の相対的賃金（2018年）
　表1.1　マイクロクレデンシャルの定義例
　表1.2　欧州の高等教育機関で特定されたマイクロクレデンシャルプログラムの分類
　表1.A1　レビューの対象となった欧州の教育機関

――第2章　マイクロクレデンシャルの質と価値――将来への備え
　コラム2.1　OECDによる高等教育機関指導者に対する聞き取り調査（質問項目）
　コラム2.2　欧州大学イニシアチブを通じたマイクロクレデンシャルプログラムの開発
　コラム2.3　デジタル・プロミスの協働マイクロクレデンシャルイニシアチブ
　コラム2.4　生涯学習を支援する個人学習スキーム――OECD調査からの教訓
　コラム2.5　高等教育資格の保存と共有のためのブロックチェーン
　図2.1　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックを受けて政府が計画している高等教育政策（2020年）
　図2.2　高等教育経験者が再入学する際に助成金が支給される可能性
　図2.3　アップスキリングとリスキリングに利用できる公的助成制度のタイプ
　図2.4　高等教育課程において学生が利用可能な単位移転の経路
　表2.1　政府が支援するマイクロクレデンシャルにみられる相違点
　表2.2　政府が新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック期に施行した短期学習プログラム関連政策の比較
　表2.3　奨学金と学生ローンによる支援を提供している国・地域の数（プログラムタイプ別）
　表2.4　マイクロクレデンシャルを説明・共有するための基準例

――付録　代替的クレデンシャルの出現
　コラムA.1　米国独自の専門用語
　コラムA.2　大規模公開オンライン講座（MOOCs）と学習プラットフォーム
　コラムA.3　オンライン講座の開発と提供
　図A.1　さまざまな種類の評価プロセス
　図A.2　MOOCsの学問別割合（2019年）
　図A.3　別の資格プログラムへの代替的クレデンシャルの統合可能性
　図A.4　OECD加盟国・地域において非正規の教育訓練に参加している成人の割合（個人の特徴別）（2012年、2015年、2018年）
　図A.5　OECD加盟国・地域において非正規の教育訓練に参加する理由（2012年、2015年、2018年）
　図A.6　OECD加盟国・地域における正規および非正規の教育訓練の有用度（2012年、2015年、2018年）
　図A.7　代替的クレデンシャル発行者による証明の質を判断するための要素（2018年）
　表A.1　2大学習プラットフォームで最も登録者数が多いMOOCs
　表A.2　米国における職業訓練修了証（雇用主の需要順）（2015年）
　表A.3　オンライン講座を開発する多様な方法
　表A.4　NZQAマイクロクレデンシャル質基準
　表A.5　代替的クレデンシャルの標準と質基準の例

編著：経済協力開発機構（OECD）
経済協力開発機構（Organisation for Economic Co-operation and Development, OECD）は、より良い暮らしのためのより良い政策の構築に取り組む国際機関で、1961年に設立された。OECDは、政府、市民との協力のもと、実証に基づく国際基準を確立し、様々な社会・経済・環境問題に取り組んでいる。経済成長、雇用創出から、充実した教育の促進、税務分野における国際協調まで、データ整備と分析、経験・ベストプラクティスの共有、公共政策と国際基準の設定に関する助言を行うための、独自のフォーラムと知識の中核拠点を提供している。2022年8月時点で、38か国が加盟。

編著：加藤　静香
OECD教育スキル局高等教育政策チームアナリスト。慶應義塾大学文学部教育学専攻卒業、オックスフォード大学教育学修士課程修了。早稲田大学国際部勤務を経て、2018年より現職。主要著書：『Micro-credential Innovations in Higher Education: Who, What and Why?』（2021年）、『Quality and Value of Micro-credentials in Higher Education: Preparing forthe Future』（2021年）、『Supporting the Digital Transformation of Higher Education inHungary』（2021年）、『The Emergence of Alternative Credentials』（2020年）、『Benchmarking Higher Education System Performance』（2019年）他。

解説：米澤　彰純
東北大学国際戦略室教授。東京大学教育学部卒業、同大学院教育学研究科博士課程中退。博士（教育学）。専門は教育社会学・高等教育。東京大学大学院総合教育研究センター助手、広島大学高等教育研究開発センター助教授、大学評価・学位授与機構評価研究部助教授、名古屋大学国際開発研究科准教授、東北大学高等教育開発推進センター准教授を経て現職。他に、経済協力開発機構（OECD）コンサルタント、中国厦門大学高等教育科学研究所客員研究員、オックスフォード大学Nissan Institute客員研究員などを歴任。
主要著書：『学士課程教育のグローバル・スタディーズ：国際的視野への転換を展望する』（共編著、明石書店、2022年）、『高等教育の大衆化と私立大学経営：「助成と規制」は何をもたらしたのか』（単著、東北大学出版会、2010年）、『高等教育質保証の国際比較』（共編著、東信堂、2009年）ほか多数。