編著:経済協力開発機構(OECD)
経済協力開発機構(Organisation for Economic Co-operation and Development, OECD)は、より良い暮らしのためのより良い政策の構築に取り組む国際機関で、1961年に設立された。OECDは、政府、市民との協力のもと、実証に基づく国際基準を確立し、様々な社会・経済・環境問題に取り組んでいる。経済成長、雇用創出から、充実した教育の促進、税務分野における国際協調まで、データ整備と分析、経験・ベストプラクティスの共有、公共政策と国際基準の設定に関する助言を行うための、独自のフォーラムと知識の中核拠点を提供している。2022年8月時点で、38か国が加盟。
編著:加藤 静香
OECD教育スキル局高等教育政策チームアナリスト。慶應義塾大学文学部教育学専攻卒業、オックスフォード大学教育学修士課程修了。早稲田大学国際部勤務を経て、2018年より現職。主要著書:『Micro-credential Innovations in Higher Education: Who, What and Why?』(2021年)、『Quality and Value of Micro-credentials in Higher Education: Preparing forthe Future』(2021年)、『Supporting the Digital Transformation of Higher Education inHungary』(2021年)、『The Emergence of Alternative Credentials』(2020年)、『Benchmarking Higher Education System Performance』(2019年)他。
解説:米澤 彰純
東北大学国際戦略室教授。東京大学教育学部卒業、同大学院教育学研究科博士課程中退。博士(教育学)。専門は教育社会学・高等教育。東京大学大学院総合教育研究センター助手、広島大学高等教育研究開発センター助教授、大学評価・学位授与機構評価研究部助教授、名古屋大学国際開発研究科准教授、東北大学高等教育開発推進センター准教授を経て現職。他に、経済協力開発機構(OECD)コンサルタント、中国厦門大学高等教育科学研究所客員研究員、オックスフォード大学Nissan Institute客員研究員などを歴任。
主要著書:『学士課程教育のグローバル・スタディーズ:国際的視野への転換を展望する』(共編著、明石書店、2022年)、『高等教育の大衆化と私立大学経営:「助成と規制」は何をもたらしたのか』(単著、東北大学出版会、2010年)、『高等教育質保証の国際比較』(共編著、東信堂、2009年)ほか多数。